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石山喜章

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 グーグルやインテルなど欧米の大手企業がこぞって社員研修に瞑想を取り入れていることが広く知られるようになってから、日本の大企業でも瞑想を取り入れる流れが進んでいる。


■日本でも各企業で再評価される「瞑想」

 最近では、楽天のグローバル人材育成研修に瞑想プログラムが取り入れられるようになり、日本郵船の幹部研修でも3日目には京都のお寺で一日座禅を組むようになった。

 研修業界においてもマインドフルネスは有名になり、最近ではNHKが朝の番組で「ぼ~っとすることの効能」をテーマに、広島県トップクラスの進学校で授業の前後に瞑想を取り入れる風景、IT企業が15分間の瞑想タイムを設けていること、フィットネスクラブで医師がマインドフルネス瞑想を指導しているシーンなどを1時間にわたって紹介している。

 マインドフルネス瞑想は「ヴィパッサナー瞑想」に基づいており、現状をありのままに認識することで「自分で創り出した考えや苦しみに自分ではまり込む」状態から抜け出し、ストレスを減らすことが目的とされている。しかし、瞑想本来の目的は人を悟りに導くこと。

 日本の禅文化を逆輸入する形で広まっているマインドフルネス瞑想だが、今期日本初となる2兆円の黒字を達成したトヨタはさらに先を行っている。現代版・悟りの技術を組織開発に活用しているのだ。

 その技術「マインドーム理論」を駆使するのは株式会社CCOの代表取締役・石山喜章氏。あのライブドアの立ち上げに関ったメンバーの1人である。

 本紙では直接インタビューに成功、時代の先を行く試みを聞いてきた。


■建前コミュニケーションでは利益が下がる

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石山氏

石山喜章氏(以下、石山)「当初メディア事業部を6人で立ち上げたんですが、3年弱で600名の部署になったんですね。2年目ぐらいに気づいたんですが、関係性がすごく大事なんです。たとえば制作と営業の関係が悪いと、納期が延びてコストが余分にかかる。建前のコミュニケーションだと利益が減るんです。本音で話し合えれば、スピードも早まり、売り上げにもつながります」

 関係性の良し悪しはトラブルに直結する。

石山「ある取引先に損害賠償で訴えられた時、600万円払えば済んだものが、地裁で負けて高裁に行って結局、3,600万円支払ったという案件がありました。最初に信頼関係が築けていなかったので3,000万円余分にコストが膨らんでしまった。反対に、取引先から請求された80万円を払えなくなった別の案件では、先方と一席設けて次の仕事でカバーすることで話がついた。関係が悪いとトラブルになるし、関係が良ければトラブルにならない」

 そこで石山氏は「これからは関係性を高めるために投資する企業が成長するだろう」と考えたのだ。

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コメント

1:匿名2015年5月27日 14:50 | 返信

興味深いですー!

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