日本国民の90％が犠牲になる可能性も？相手を無力化させる電磁パルス兵器開発競争がヤバい！

2015.12.04 09:00

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画像は「DailyMail」より引用

　世界中の紛争に顔を出し、その圧倒的な軍事力を誇示してきたアメリカ。冷戦終了後は一強状態を保ち続けてきたが、オバマ大統領の就任以降、外交政策だけでなく軍事面でも危機的状況が訪れているようだ。

　アメリカの非営利のシンクタンクである、戦略予算評価センターが今月発行したレポートによると、電磁波にかかわる軍事活動、つまり電子戦において、中国やロシアなどの国がアメリカのコンピュータや通信網の脆弱性を狙えるような状況であるという。

　これはつまり電子戦において、もはやアメリカには優位性は存在せず、重大な攻撃を受ける可能性があるということだ。では、現在の電子戦における脅威とはどのようなものなのだろうか。

■相手を無力化させる電磁パルス兵器

　第二次世界大戦以降、戦争は物理的な衝突だけにはとどまらなくなっている。現代の戦争では、レーダーや無線通信がフル活用されており、電子戦において優位に立つことが重要である。特に昨今はネットワークへの依存度が大きく、電子戦に遅れを取るということはその被害も甚大なものとなる。

　そんな電子戦の中で、特に懸念されているのが「電磁パルス兵器」である。これはミサイルを使って運用されるもので、ステルス機等から発射されたミサイルは、遠隔操作によって攻撃地点において強烈な電磁パルスを発生させ、周辺の施設内にある電子機器を、反応する隙すら与えずに無効化する。電気を使ったコンピュータやネットワークは使い物にならなくなり、施設自体を物理的に破壊することなく相手の通信を不可能にし、統制を破壊するのだ。

　実はアメリカはこの分野で、いち早く「CHAMP」（ボーイング社）という兵器を開発。2012年にすでにテストも成功させ、現在では最新の長距離巡航ミサイルに搭載し、使用する準備ができているという。しかしそんなアメリカでも、優位性はないというのだから、今回のレポートには驚かされる。

■アメリカを壊滅させる威力

　この兵器については10月、アンチウイルスソフトの開発者で、殺人容疑などで世間を騒がせているジョン・マカフィーも、「2年以内にアメリカ国民の90％が犠牲になる可能性をはらんでいる」とビジネスニュースサイトに寄稿し、警告している。

　彼の場合は、次期アメリカ大統領選への出馬を計画していることもあり、国民の危機感を煽って自分への支持に取り付けようとする意図にも見えなくもない。しかしながら、驚異的な影響力を持つ兵器の開発が各国で進んでいることは確かである。

　特に日本の隣国でもある中国とロシアという2つの大国が、レポート内で名前が挙がっていることは日本にとっても脅威である。尖閣諸島の領有権をめぐる日中間の緊張に鑑み、マカフィーの言葉を借りるならば「2年以内に日本国民の90％の犠牲になる可能性」とも言えるだろう。

　アニメの世界なら、レーダーが使えない状況ではガンダムなどの白兵戦機が登場するが、現実世界ではどうなるのだろうか。戦争はないに越したことはないが、ガンダム的な何かを少し期待してしまう人も多そうである。
（文＝杉田彬）

参考リンク：「DailyMail」、「IBTimes」、ほか