>  >  > 「関東大震災2」で世田谷・杉並の住民は焼死決定!

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 今年も9月1日の「防災の日」を迎えた。今さら指摘するまでもなく、この記念日は1923年9月1日に発生した「関東大震災」にちなんで制定され、国民に地震や津波といった大災害についての認識を深め、防災の心構えを持ってもらうことを期待したものだ。今後、「いつ起きてもおかしくない」とされている首都直下地震が発生したら、“第二の関東大震災”として、過去の大震災でも経験し得なかった未曾有の(想定外の)大惨事が待ち受けているかもしれない。今、その可能性を改めて、洗い出して紹介することにしたい。

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京橋の第一相互ビルヂング屋上より見た日本橋および神田方面の惨状 画像は「Wikipedia」より引用

 関東大震災の発生前、大正時代の東京府(現在の東京都)の人口は約370万人だった。それが現在は、約3.5倍となる1300万人を抱える世界有数の大都市である。単に人口が増えただけではなく、現代の東京はさまざまなインフラ、交通網、コンピューターシステムなどが蜘蛛の巣のように張り巡らされ、94年前には想像もできなかったほど複雑な大都市となっている。このような状況下、M7超の巨大地震が首都圏で発生した場合、どのような被害が発生するかを正確に把握している人物は、ほとんど存在しないのではないか。

 東日本大震災から6年が過ぎたが、われわれ日本人が決して忘れてはならないのは「あの地震はまだ終わっていない」という事実だ。余震だけで少なくとも10年は続くという学者もいれば、長期的に見て100年間は続くという主張もある。過去の貞観地震や慶長大地震のように、3.11を皮切りに「平成大災害シリーズ」ともいえる大地震や火山噴火が連発する時代に突入しているならば、首都直下地震の発生も目前に迫った危機と捉えて然るべきだろう。


■関東大震災の被害が再現されること

 まず、関東大震災で起き、次の首都直下地震でも再現されると思しき事態を紹介する。再現とはいえ、大正時代と現代の東京では都市の規模が異なるため、過去を上回る甚大な被害が予測されるものばかりだ。


1. 液状化現象で建物倒壊

 東京23区の東側に位置する海抜0メートル地帯は、過去の記事でも紹介したように、「環境考古学」などの観点から非常にリスクが高いといわざるを得ない。これら下町と呼ばれる地域のほとんどは、縄文時代に海の底だったため、地盤が非常に弱い。液状化現象で中層ビルや木造住宅の多くが全壊する危険性がある。関東大震災における建物の全壊は10万棟以上だったが、“第二の関東大震災”ではそれを上回る数になるだろう。

動画は「YouTube」より

 また、首都圏に数多く存在する埋立地には大きなリスクがあると指摘せざるを得ない。東日本大震災の発生時、千葉県浦安市は震源から300km以上離れていたにもかかわらず、ひどい液状化現象で深刻な被害が出た。舗装道路が凸凹になり、下水道のマンホールが隆起した光景を伝えるテレビ映像は衝撃的だった。実は筆者は、大震災発生から1カ月ほど経ってから浦安市を訪れ、被害状況を調査した経験がある。その時の状況を動画にまとめてYouTubeに投稿しているので、興味のある読者はぜひご覧いただきたい。地下から吹き出した砂がそのまま放置されていたり、剥がれた歩道の敷石が脇に積み重ねられている様子がおわかりいただけるだろう。

コメント

3:匿名2017年9月 3日 12:17 | 返信

百瀬くん、最後に詐欺師の松原照子の宣伝をするために頑張ってデータを揃えて恐怖というエサをまく記事を書いていたわけですね

2:匿名2017年9月 1日 21:10 | 返信

そもそも「南関東直下型地震」と「関東(相模トラフ)大地震」は別物な

1:匿名2017年9月 1日 19:07 | 返信

……と、記事では東京は危険性を訴えながら、東京に住み続ける百瀬。
だから君は説得力が無いんだ。

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