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 米国防総省がUFO調査のために25億円の闇予算(ブラック・バジェット)を計上していたことが分かり、世界中で大きな話題となっているが、ここに来て、複数の政府関係者が今回の件について重い口を開いた。


■国防総省がUFO調査プロジェクトの存在を暴露

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ハリー・リード元上院議員「New York Times」より引用

 今月16日、米紙「New York Times」が、米国防総省が2007年~2012年の5年間にわたり、UFO調査プロジェクト「先進航空宇宙脅威識別計画」に2200万ドル(約25億円)の予算をつけていたと報じた。同プロジェクトはネバダ州のハリー・リード元上院議員や日系の上院議員ダニエル・イノウエ氏らUFOの存在に関心を持つ政治家らによって発足されたという。

 興味深いことに、リード元議員がUFOに興味を持つきっかけとなった人物は、かつてトカナでも報じた米UFO界の超重要人物であり、NASAに資金提供をしている大富豪ロバート・ビゲロー氏であり、同プロジェクトの調査も「ビゲロー・エアロスペース」社に委託されていたそうだ。

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画像は「Thinkstock」より引用

 そこでビゲロー氏は自社や下請け業者に指示を出し、身体に異常を訴えるUFO目撃者らの検査や、UFOと遭遇した軍人の聞き取り調査、さらにはラスベガスのビルをUFO機体の金属片などを保管する倉庫に改築したとされている。こういった事情を考慮すると、かつてビゲロー氏が「地球外知的生命体の存在を完全に信じている」とテレビ番組で自信満々に発言していたことも納得できるだろう。

 さらに、国防総省内で同プロジェクトの指揮を取った人物は、トカナでお馴染みの米ロックバンド「Blink 182」の元メンバー、トム・デロング氏が創設を宣言した「To The Stars Academy」の講師陣にも名を連ねているルイス・エリゾンド氏だったそうだ。エリゾンド氏によると、同プロジェクトの予算は2012年で尽きたというが、自身が辞任する際に後任がいたことを明かしており、現在も米政府内でUFO調査は続けられているとみられている。

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