【大陰謀論】ウクライナ情勢の真実(1) 石油メジャーvsプーチンの戦いだった

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PUTIN0401.jpgPutin』(Troubador Publishing)

 こんにちは、陰謀社会学研究家の聖橋乱丸である。

「ソチオリンピック」「ウクライナ・シリア情勢」、実行はされていないが「ソチのG8サミット」、そして「ハーグの核サミット」…重なるにしては少々重なりすぎているのではないだろうか。

「なにか臭うぞ」不審に思った筆者は、海外の友人たちの話を聴き、取材をした。その中で、皆さんにお知らせできる部分だけを、ここで書こう。ただし、今回は少々難しいので、覚悟していただきたい。


■ウクライナ情勢と密接に絡む「石油メジャー」と「軍産複合体」

さて、ウクライナ情勢とシェールガス革命が関係があるという「陰謀説」がよく言われている。一方でウクライナ情勢があのような状態でありながら、すぐ近くのソチでオリンピックを開催したのは、記憶に新しい。 しかし、それは「陰謀」の観点からすれば「必然」であるということができる。

今回の陰謀の主役は、「石油メジャー(石油産業の全段階〈輸送・精製・販売など〉をカバーする国際的な活動を展開している欧米の巨大石油会社)」と「軍産複合体」である。

「石油メジャー」は世界各国において、石油を管理している。その主だったものは「セブンシスターズ」といわれる会社であり、そのほかに「OPEC」(石油産出国の利益を守るため、イラン、イラク、クウェート、サウジアラビア、ベネズエラの5カ国の原加盟で設立された産油国の組織)の「石油公社」などが入っている。

サウジアラビアの「アラムコ」やインドネシアの「ペルタミナ」などは、“公社系の石油メジャー”として名前が通っているのではないか。そしてこれらの「石油メジャー」は、一応公平に付き合っているものの、やはりアメリカ中心の石油産業化を行っているのである。

これまでの「石油メジャー」の歴史は、中東アラブ世界と西欧・米との石油利権をめぐる協調と争いの歴史であるといってよい。しかし、近年採掘技術が進歩したため、このOPECや西欧・米の管理下にない油田が多く作られることになってしまったのだ。それが、「ロシアの黒海産原油」やベネズエラなどの油田である。これらの躍進により、OPECに入らない産油国が増加。また、OPECそのものも大きく揺れてくることになる。例えば、イラク戦争などはその中の1つだ。

 このために「石油メジャー」の「再編」が強く行われるようになったのである。

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