【大陰謀論】ウクライナ情勢の真実(1) 石油メジャーvsプーチンの戦いだった

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さて、わかりにくくなると困るので、あえてここでお断りを入れておく。

今回は個別の内容の1つ1つを検証するのではない。まずは大きな枠組みを考える。なぜならば、それでなければ大きな陰謀の全体像を見ることができないからである。要するに、「陰謀」と日本でいわれているものは、「誰が仕掛けた」とかそういうような短期的なものでしかないが、実際は、もっと大きな「陰謀」の流れがあるのである。一つの事件に目を囚われていると、「なぜエジプトの次にシリアで、その次がロシアなのか…」こういった流れがわからなくなってしまうからである。今回話を聞いてきた東欧各国の軍事関係者は「日本人は戦術は得意だが戦略は全くできない」と話すが、まさにその通りなのである。

■「石油メジャー」の再編

さて、「石油メジャー」は「原産地」から「消費地」に石油を移す、いわば「グローバリスト」である。要するに、産油国から先進国、特に工業国やエネルギー消費国に移すなど、国家間の貿易によって価値が生まれている。これが、あまり重要でない産業であれば、単純に自由貿易として行われるのであるが、一方で、そのものが人間の生活に重要な物資であれば、それは、「戦略物資」として、国家がその命運をかけて奪い合う物資となる。

これは石油や石炭ばかりではない。例えば食料、例えば水、例えば重要な工業地帯、いずれも国家の生存や発展には欠かせないものである。場合によっては技術や施設などもその中に入るのである。

そのため「石油メジャー」はある意味で「グローバリスト」的に石油資源を買う。一方で、その商品を一応は「ナショナリスト」的に配分するのであるが、余った分は当然に「グローバリスト」的に資源を売る。しかし、この「石油メジャー」が資金を保有し、大きな金を動かすようになれば、要するに、国家に関係なく独自で国際企業を立ち上げるようになれば、当然その販売からの「ナショナリスト」的な配分は小さくなるのである。

今、オバマ大統領政権において、アメリカは弱体化しているといわれている。オバマ大統領はプラハで演説して核兵器の削減を宣言し、そしてイラクから撤兵した。このことによって、「石油メジャー」は当然に、イラクなどOPECへのアメリカの影響力の減少を感じたのだ。

そのうえで、北アフリカの資源地帯の資源を買うことを画策した。しかし、北アフリカの資源地帯の資源の購入は、アメリカや、あるいは反アメリカということで結合した「ナショナリスト」によって制限されていた。そこで石油メジャーはインターネットを使って「国家の混乱」を画策する。これが「アラブの春」なのである。

ではOPECで管理されていない石油の争奪戦は、「アラブの春」が最初なのか。そんなことはない。それ以前にも、ロシア黒海産の原油が出てきてから、その争奪戦は水面下で行われているのである。

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