マイナンバー制度でピンチに陥る芸人たちとは?

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マイナンバー制度でピンチに陥る芸人たちとは?の画像1※イメージ画像:『芸人生活 【Kindle版】』(彩図社)

 2016年から運用が開始されたマイナンバー制度。社会保障や税制度などに使用され、今後は適用される分野も広がっていくと言われている。

 マイナンバー制度そのものの是非については議論の分かれるところだが、マイナンバーが芸能人にも影響を与えていると聞きつけ、関係者に話をうかがった。

「キャバクラでバイトをしているOLが会社にバレてしまうなどと言われていますが、これと同じ理屈でマイナンバーは若手芸人などに影響を与えているんです。若手芸人の場合、事務所に内緒でパチンコ屋の営業など、いわゆる闇営業を行っていることがあるのです。ですが、事務所に副業がバレるのを恐れて、今では闇営業をする人が少なくなっています。中には闇営業があるから食えていた芸人もいるんですが、それがなくなって生活が苦しくなっている人もいるんです」(放送作家)

 単純に仕事がなくなるのは辛いだろうが、事務所を通せばいいだけの話ではないのか。

「普通に考えるとそうなんですが、事務所を通すとギャラが高くなるんです。たとえば芸人本人に渡るギャラは50万円だとしても、事務所を通すと100万円以上になることもあります。事務所が取り分を上乗せするので高くなるんです。イベントの興行主やパチンコ屋さんも『50万円なら払えるけど100万円は厳しいから呼ばない』という結論になってしまうんです」(同)

 なんとも厳しい話だが、これが死活問題になっている芸人も多いという。

「そもそも売れっ子芸人になれば闇営業などしなくても食べていけますが、そうじゃない若手はギリギリの生活なんです。中には嫁子供を食わしている人もいます。だから、マイナンバーによって副収入がなくなり、芸人をやめないといけないと話す人もいます。でも、副業の金額まではバレないという説もあるので、『たぶん大丈夫』と考えて闇営業を続けている人もいますけどね」(同)

 たしかに様々な情報が飛び交っているが、芸人のような個人事業主は年収額が定まっていないため、気づかれないとも言われる。だが、いずれにしても多くの芸人は事務所にバレると考え、闇営業をやめているようだ。また、モデルに関しても同様に影響が出ているという。

「モデル事務所やアイドル事務所の中には、たとえ収入がなくてもバイトを禁止している事務所もあります。下手にキャバクラなどで働かれて、ブレイク後にスキャンダルになると面倒なので、最初からバイトを禁止しているんです。でも、生活費の保証などもない人が多く、実際は事務所に黙ってバイトしている子が大半でした。しかし、マイナンバーによって気づかれると思ってやめている子が多いんです」(プロダクション関係者)

 彼女たちも若手芸人同様に生活のためのアルバイトなのだから、これは死活問題と言えるだろう。

 マイナンバーは私たち国民に利便性をもたらしてくれると言われる存在である一方、このような副作用も抱えているようだ。
(文=吉沢ひかる)

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