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日本経済を“丸ごと刈り取った”ユダヤの陰謀とは？バブル経済崩壊、その巧妙な手口を完全暴露！

2016.11.08 12:00

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画像は、Thinkstockより

――元と学会、予言研究歴30年の山田高明が書く「真実」の情報！

　中央銀行には通貨を発行する権限がある。それがいかに凄いか。たとえば、私たちの1万円札の「万」の漢字を「兆」に変えて日銀が印刷すると、それは本物の１兆円札となる。紙切れ一枚が1兆円……。「そんな馬鹿な!?」と思われるかもしれないが、それが日銀券である以上は「本物」である。裏づけとして政府の信用さえあればいい。むろん、これはあくまで例えだが、要は通貨発行権とはそういうものだ。

　基本的に、ある通貨の価値は、社会的要素を除けば実体経済の規模と流通量との比率で決まる。だから「供給」（マネーサプライ）の権限を握れば、貨幣価値を決める権限を握ったも同じだ。そして「金利決定権」を握れば、原理的には（金融自由化以降は預金金利との間に直接の連動性は無くなっているが、それでも実態として）すべての銀行とそこから借りている企業と個人の経済活動すらも左右できるようになる。

　このように通貨の発行・金利決定・供給量等を担う「中央銀行」を作ることにより、その国の経済全体をコントロールすることが可能になった。このような概念を生んだ近代経済学又それを生み出したユダヤ人経済学者の頭脳には、改めて驚嘆せざるをえない。

■祖国を持たない国際銀行家たち

　しかし、逆にいえば、この権限を悪用すれば、一国の経済を「刈り取る」ことすらも可能になる。だから、この通貨発行権を求めて血みどろの抗争が行われてきた。

　もっとも、最初にこの原理に気づいた者のほうが、競争において有利である。とくにヨーロッパでは、金融業は特定のマイノリティに偏っていた。それがユダヤ人だ。

　神聖ローマ帝国だけでも数十種類の通貨が流通していたと言われる。こういったヨーロッパ通貨の交換業務を担っていたのがユダヤ人両替商だった。彼らは中世以来、両替商ビジネスや各国の経済政策に関わるうちに、今日の経済学のベースとなる発見をほとんど成し遂げた。そして最先端の金融の知識と技術を内々で積み重ねてきたのである。

　さて、彼らユダヤ商人たちは、フランス革命を経て正式に市民権を得て、もはや君主の気まぐれで私有財産を没収される心配もなくなった。依然として帝政ロシアでは圧政下に敷かれていたものの、ウィーン体制が成立した１８１５年には、ほぼ欧州全土で市民権を得ることに成功し、もはや自宅の床下に穴を掘って財産を隠す必要もなくなった。

　そして、彼らは堂々と「表の世界」に出て、もはや「宮廷ユダヤ人」ではなく「銀行家」として活躍するようになったのである。しかも“祖国”を持たない“国際銀行家”だ。

　以後、彼らがいかに欧米での戦争・恐慌を使嗾し、いかに金を儲けてきたか、本題ではないためここで詳しく語るスペースはない。皮肉なことに、キリスト教が金利収入を悪徳と見なし、ユダヤ人に「汚れ仕事」をやらせたことが、彼らにマネーパワーを与えたのだ。

　英米、独仏、ロシア……いずれも酷い目に合っているが、ひとつだけ例示すると、1929年のNY株暴落は彼らの陰謀の中でも傑作のひとつであった。彼らは株を暴落させ、後に底値で買い漁ることによって、米経済を丸ごと刈り取ってしまったのである。

　そんな恐るべき連中が1970年代に目をつけた国があった。日本である。