何度でも言う、東京オリンピックは返上すべきだ！「2020年までに首都直下巨大地震が起きる」 複数の科学者が指摘

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2020cancelled_3.jpgイメージ画像「Thinkstock」より

　2017年が始まり、2020年の東京オリンピックまであと3年余りとなった。夏季五輪としては、1964年の東京オリンピック以来56年ぶりの日本開催となるが、それが危ぶまれる事態も生じかねない状況にある。そう、自然災害という国難が降りかかる可能性があるのだ。そして特に、これが起きたら五輪は必ず中止になると考えられる災害が「首都直下地震」だ。

　政府機関が算出した首都直下地震（M7クラス）の発生確率は、「30年以内に70％」というものだ。しかし、この数値はほとんど参考にならず、実際は今すぐに起きてもおかしくないと主張する地震学者も多い。では、本当に東京五輪が中止に追い込まれるほどの大地震が首都を襲う可能性があるのかどうか、じっくり考えてみたい。


■首都は地震活動期に突入した！

2020cancelled_2.jpg関東地震の震度分布　画像は、「Wikipedia」より引用

　まず、1923年の「大正関東地震」（関東大震災）から94年が経過しているが、関東を襲う巨大地震の発生周期は、220～400年程度と考えられている。従って、この数値だけを見れば、あと100年以上は起きないと考えることが理にかなっているように思われるだろう。しかし、そう安心してもいられない。2011年にM9.0を記録した東日本大震災（3.11）が発生したことによって、日本中のすべての地殻が影響を受けている。また、3.11の余震も100年間続くとする地震学者もおり、大規模な余震の発生も懸念されている。

　京都大学の藤井聡教授は、2020年までに首都直下型の大地震が起こることは十中八九間違いないと指摘する。M9の東日本大震災を経た現在、多くの科学者は日本列島が集中的な「地震活動期」に入ったと考えているという。過去2千年を見ると、東日本の太平洋沖はM8クラスの巨大地震に計4回襲われているが、いずれも地震活動期の真っ只中のことだった。そして4回すべてのケースで、首都圏では地震活動期突入から10年以内に大地震が起きていたと藤井氏は指摘、「この結果をもってして即座に、首都直下地震が10年以内に今回も起こるだろうと結論づけることはできないとしても、いかに危険な状況にあるのかを明確に指し示すものであることは間違いない」（「VOICE」2014年3月号、PHP研究所）と警告する。

　藤井氏は、2012年からの第二次安倍内閣で内閣官房参与を努め、防災・減災ニューディール政策担当に任命された人物だ。そのような科学者からこれほど大胆な発言がなされているのは極めて異例のことだろう。

コメント

5:匿名 2017年6月16日 00:34 | 返信

関東は近いうちに地震で壊滅する

日本国の神である天皇を京都から奪った罰は計り知れない

関東壊滅により、本来の日本の中心である関西に全ての権利が戻る

天皇陛下は退位後きっと京都へお戻りになるだろう

そこからが関東への報復の始まりだ

4:匿名 2017年1月25日 00:20 | 返信

何年か前にたしかアカデミズム発てことで、結局地震予知は無理ですって結論が出たんだよな。
そもそも確率論でいえば、日本のどこであっても今日明日地震が起きてもぜんぜんおかしくない
わけで、まっとうな学者ならむしろそうとしかいわないし、またそうとしかいえないだろうなｗ
国も地震予知研究に予算割くよりは、インフラや耐震化、災害拠点の整備等々、メガ地震対策に
金かけたほうが有益だってことになってて、すでに、いつ地震が起こるかなんて話は、ほとんど
意味がなくなってる。オリンピックとかべつにどうでもいいけど、地震があるから返上しろって
話は、あの民主党がよく持ち出すロジックにもなんない屁理屈と同じで、あまりにも幼稚すぎる
わｗｗｗ　オリンピックなんかいらねえよって集団心理やら大規模テロやらで結局やらね、て話
のほうが、まだましなんじゃね？　前者については、たしかプリンストン大だかどこかアメリカ
の大学で、1980年代以降、群集心理の確からしさについて確統の面から研究してるはずだが。

3:匿名 2017年1月13日 22:13 | 返信

日本人を恐怖に貶めて何が楽しいのか、左翼なのか
悪いがオリンピックは無事開催されるだろう
地震科学者のいう事はいつも外れてばかりだ　信用できない

2:匿名 2017年1月12日 09:47 | 返信

「30年後」と「30年以内」の意味を理解できていない人だね。
「30年以内」とうえば、明日だって「30年以内」なんだけど、文を見る限り、「30年後」と思い込んでいる。
常識的な人のコメントを記事にしてほしい。

1:匿名 2017年1月12日 00:24 | 返信

東京電力柏崎刈羽原発(新潟県柏崎市および刈羽村)を
何とか再稼働させたいとの動きがあるものの
昨年11月の新潟県知事選挙では再稼働慎重派の
知事が誕生しました。
震災直後に懸念された夏季の電力不足も現在まで
発生せず、益々再稼働は難しくなりました。

その中で何とか再稼働したい人は、オリンピック
期間中の停電リスク回避を口実にしたいようです。
事故も停電も起きてほしくないけど、万が一の場合
どうなるのだろう？
新潟県も地震のリスクはあるとともにに北風なら
関東方面にも200km離れた東京にも影響はあるでしょう。
関東の水がめ利根川上流のダム(群馬県)は、柏崎から
60～70kmほどです。

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