バカバカしいから“局アナ制度”がなくなる可能性 ― 時代は変わる、TVも変わる

2017.04.04 07:00

吉沢ひかる

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　NHKはもちろん、民放各局にも専門職採用されたアナウンサーがいる。その数はテレビのキー局だけでも数百名を数え、全国の地方局やラジオ局、フリーのアナウンサーなども含めれば数千人存在するといわれる。

　放送の世界で活躍するアナウンサーは世の人々にとって当たり前の存在となっている。だが、実は今、それが変わり始めているといわれているそうだ。関係者が話を聞かせてくれた。

「テレビ局のアナウンサーは就職を希望する学生たちの人気が高く、特にキー局のアナウンサーの採用試験は今も狭き門です。この職を志す人は今後も減ることなく一定数存在するでしょうが、採用する側の事情は違います。テレビ局としてはアナウンサーを自社で抱えることにメリットを感じなくなってきているんです。このままでは将来的には局アナという存在がなくなるかもしれません」（テレビ局関係者）

　驚くべきことに局アナの存在が将来は消滅する可能性があるらしい。

「ここ10年ほどは特に顕著ですが、せっかく採用して一人前に育て上げても、人気と実力を兼ね備えたタイミングでフリーになる局アナが多いんです。ひと昔前ならばフリーになるのは40代が相場で、早くても30代でした。しかし最近は20代でフリーになるアナウンサーも出てきています。莫大なお金をかけて育て上げたとしても、結局芸能プロダクションに持っていかれるなら、最初から局の職員として採用しないほうが金銭的なメリットが大きいという声が大きくなってきているんです」（同）

　たしかにフリーアナウンサーになる局アナは多いが、テレビ局にとっては痛手なのだ。

「アナウンサーの年収は約2,000万円ですが、研修なども含めれば、ひとりに対し相当なコストがかかっています。それが、たった数年働いただけでフリーに転向されるのではコストパフォマンスは悪すぎです。なおかつそれが何人も重なるわけですから、テレビ局にしてみればあまりに割りに合わない話です。ならば最初から専属のアナウンサーを置かず、必要に応じてプロダクションから呼んだほうが安くあがるという考え方にシフトしているんです」（同）

　NHKは別としてもテレビ局も営利企業である以上、いずれ辞めるとわかっている社員に過度なコストはかけられないと判断するのは当然だろう。しかし、そのような未来が本当に訪れるとはにわかには信じ難いものがある。

「報道などの分野では、臨時ニュースに対応する必要があるので局アナが皆無になるかことは考えられないです。ですから、現在のような何百人ものアナウンサーを抱える体制は終わらせ、必要最小限の人員だけにする可能性はありますね」（同）

　今は、テレビの中で当たり前に活躍する局アナという存在だが、そう遠くない将来には消えてしまい、フリーランスのアナウンサーそれぞれがすべての番組に出演するようになるかもしれない。
（文＝吉沢ひかる）

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