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2020～30年に日本国が崩壊する!? 東京オリンピックにつきまとう“絶望的ジンクス”とは？

2017.05.13 18:00

独裁国家

　これまで筆者は、さまざまな予言や実例を示し「2020年の東京オリンピックは実施されない」こと、「もし実施されても実に不吉だ」ということを度々警告してきた。今回は、そのことを裏付ける決定打ともいうべき情報をお届けしよう。

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イメージ画像：「Thinkstock」より

■オリンピックを開催すると、国が滅びる

　実は、オリンピック開催が不吉であることは日本に限った話ではなく、そこに恐ろしい法則が秘められているのだ。まずは1936年、ベルリンオリンピックを開催したヒトラー政権下のドイツは9年後に敗戦し、東西に分断された。また1980年、モスクワオリンピックを開催した旧ソ連では、その6年後にチェルノブイリ原発事故が起き、さらに東欧革命により1989年には連邦崩壊に至った。そして1984年、サラエボオリンピックを開催したユーゴスラビアも悲惨な内戦を経て、90年代前半に当時の体制が解体している。さらに1988年、ソウルオリンピックを開催した韓国は、国家崩壊とまではいかずとも1997年にアジア通貨危機によって深刻な経済的混乱に陥った。

　ここで何かに気づかないだろうか？そう、上に列挙した国家はどれもオリンピック開催時は独裁国家であり、開催後は10年を待たずして体制崩壊（またはそれに匹敵する深刻な危機）を起こしているのである！

■近年の開催国もすでに危険水準!?

　では、近年開催されたオリンピックについても考えてみよう。2008年に北京オリンピックを開催した中国では、2016年1月に「チャイナショック」と呼ばれる株価の大暴落が発生。混乱は各国のマーケットに波及し、世界的な株安を招いた。貧富の格差が拡大し続ける同国は、政情不安が一気に高まり、体制が揺らぐような事態が起きるリスクを常に抱えている状況といえるだろう。

　また、2012年に二度目となるロンドンオリンピックを開催したイギリスは（専制国家ではないが）昨年、EUから離脱することを自ら決定した。ヨーロッパの中で孤立を深めるイギリスも、政治・経済の両面において今後は何が起きるかわからない状態にある。

■2030年までに日本崩壊か？

　スポーツを通した人間育成と世界平和を究極の目的に掲げるオリンピックだが、「開催国の力を誇示するためのイベントに成り下がっている」という批判から、「世界支配を目論む闇の勢力『イルミナティ』のメッセージを発信する場ではないか？」という陰謀論まで、さまざまな疑惑にまみれていることは紛れもない事実である。しかしそれらの点を差し引いても、「開催国では将来悪いことが起きる」という歴史的事実があるのだ。

　さて、日本に目を向けてみてほしい。現在の安倍政権も、共謀罪をはじめとする数々の法案を強行採決したり、自民党総裁の任期を9年に延ばすなど、海外から「独裁的」と批判されることがある。しかも、複数の経済学者が「東京オリンピックは3兆円の赤字になる」と分析するなど、状況は少しずつ過去のオリンピック開催国に近づきつつあるようだ。東京オリンピック開催後、10年以内となる2030年までに日本も崩壊してしまうのだろうか？この不吉なジンクスが現実にならないよう祈りたい。