豊田真由子議員の“意外な功績”をTV関係者が暴露!「制作現場のヤバすぎるセクハラが…」

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 この数カ月の間に飛躍的に知名度を上げた国会議員といえば、やはり豊田真由子衆院議員だろう。罵声を浴びせる場面の決定的証拠ともいえる音声が多くのメディアに流れ、その汚名返上は難しいと考えられる。だが、実はこの一件がテレビ業界の人間の働き方にも影響を及ぼしているという。一見、無関係なように思えるが、いったい何が起こっているのか。

「報道・情報番組では散々世のセクハラやパワハラを叩いていますが、おそらくテレビ業界こそ、それが最も蔓延していると思います。しかし、それが豊田議員の件以降、変わっているんです」(テレビ局関係者)

 本来ならいち早く自浄作用が働かなければならない立場のメディア業界が、このご時勢にセクハラやパワハラが最もひどいとは驚きだが、まずは気になるその内容を聞いてみた。

「これまでは、たとえば会議などで挨拶代わりに女性スタッフに『セックスしてる?』と聞いたり、下着を見せろといってみたり、裁判沙汰になればおしまいになっても仕方ない悪質なセクハラが横行していました。また、パワハラという言葉では済まされないレベルの暴言や暴行も頻繁に起こっていたんです。特に制作現場はひどい有様でした」(同)

 それがなぜ今になって変わったのか。

「今回、豊田さんの件では音声が録音され、それが週刊誌に流れています。考えてみれば当たり前ですが、今はスマホを使えば誰もが瞬時に録音を行えます。そのため、これまでは業界内の悪しき慣習として黙認されていたセクハラやパワハラも、受けた側の誰かが週刊誌に音声を持ち込んだら、一気に社会問題化番組の打ち切りや社員の逮捕にもつながりかねません。そのため、局の上層部も『ハラスメント行為はやめろ』という厳しいお達しを局内に流したようなんです」(同)

 たしかに決定的な証拠をつかまれては刑事事件に発展する恐れもある。本来、黙認自体大問題で、通達という手段でなんとかこの悪習に終止符を打とうとしたのだろう。しかし、その効果はあったのか。

「効果はてきめんですね。豊田氏の一件が表沙汰になる前なら効果は薄かったかもしれませんが、あれと同じことをされたらたまらないと誰もが考えたんでしょう。局員はもちろん、制作会社の人間もおとなしくなっていますよ」(同)

 効果があったのだとすれば、それは良いことだが、そもそもこのような状況が長年にわたって放置されてきたことが問題だ。結局は自社を守るための通達ともいえる。そのようなことが起こらずとも、個々人の自浄作用が強く働いてほしいものなのだが……。
(文=吉沢ひかる)

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