【陰謀】あなたのアマゾン購入履歴はCIAに筒抜けだった!? 巨大ネット通販会社の正体に戦慄！

イメージ画像：「Thinkstock」より

　私たちはインターネットや携帯電話などのネットワークツールを通じて、常に「監視」されている――。エドワード・スノーデンがCIA（米中央情報局）の監視ツールについて暴露したことにより、各国政府やそれを裏で支配する秘密結社イルミナティが主導する監視社会が、単なる陰謀論の類いではないことが白日のもとに晒された。「いや、それでも日本は米国とは違うから大丈夫」と思っている読者がいるかもしれない。しかし、今や多忙な現代人のライフラインといっても過言ではないネット通販最大手Amazonでさえ、CIAと密接な関係を持ち、さまざまな情報が流れている可能性があることをご存じだろうか？

■Amazonの正体は通販会社ではない

　そもそも、私たちはAmazonに対する認識から改めなければならない。実はこの会社、通販事業がメインの事業ではないのだ。各企業や政府機関などと契約して、データの保存や分析などのサービスを提供するクラウド事業「アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）」が営業利益の7割を占めており、通販事業などいわば副業のようなものにすぎない。

画像は「アマゾン ウェブ サービス」より引用

　朝日新聞によると、2002年に開始されたAWS事業は現在、約100種類ものクラウドサービスを提供するまでに急成長を遂げた。そして、その便利なシステムにいち早く目をつけたCIAは2003年、AWSと600万ドルもの巨額契約を締結、専用クラウドを構築したようだ。「クラウド Watch」によると、AWSは現在までに300以上の政府機関と契約しているという。さらに、米メディアThe Commonsense Show（7月5日付）によると、 CIAはスーパーコンピュータでアメリカ国民が使っているネットサービスやメールのやり取り、ブラウザー履歴などを監視し「それが危険人物か否か」という観点から16のカテゴリーに分類・評価しているとのことだ。これは、スノーデンの暴露情報とも一致する。

　事業を急拡大させるAmazonは、2013年にワシントン・ポスト紙を2億5千万ドルで買収し、最近は自然食品を販売するホールフーズ・マーケット社を13.7億ドルで手に入れている。陰謀論界隈では一連の動きについて「CIAなどの政府機関に不都合な報道を統制するとともに、遺伝子組み換え食品や農薬に反対している顧客の情報まで掴もうとしているのではないか？」という臆測まであるようだが、Amazonの真意は定かではない。ただし、いずれにしてもAmazonとCIA、そして政府機関との密接な繋がりは事実である。