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12月中に南海トラフ巨大地震発生か!? 英紙「起きれば日本瞬殺」、過去のパターンと不気味すぎるリンク

2017.12.19

　昨年、英紙「フィナンシャル・タイムズ」が衝撃的な特集記事を掲載した。なんと日本を次に襲う南海トラフ地震が、“全世界を恐慌に導く”というのだ。同記事について詳しく考察したブログメディア「In Deep」は、近年の日本における地震発生状況が、9世紀に全国を大地震が襲った貞観時代と似ていることを指摘している。このような大地震のサイクルについて詳しく解説するとともに、もっとも南海トラフ地震が起きやすい時期がちょうど今、つまり12月であることをお伝えしなければならない。

■南海トラフ地震発生で日本経済は“瞬殺”

【緊急警告】12月中に南海トラフ巨大地震発生か!? 英紙「起きれば日本瞬殺」、過去のパターンと不気味すぎるリンクの画像2

画像は「FINANCIAL TIMES」より引用

「フィナンシャル・タイムズ」の特集を要約すると、日本で今後30年以内に70%の確率で起こるとされているM8～9の巨大地震が現実となれば、一晩で日本の経済が壊滅するとともに、数多くの「メイド・イン・ジャパン」を利用している米国民も大打撃を受けることになるという。直近2回の南海トラフ地震は、昭和東南海地震（1944年）が第二次世界大戦中、昭和南海地震（1946）が終戦直後と日本が経済成長を果たす前だったため、世界に与える影響は小さかった。しかし、日本が先進国に仲間入りし、グローバル経済が進んだ現代ではそうはいかない。世界的に影響力のある経済紙が、このような特集を組んで懸念を表明するのも無理はない。

■過去の大災害・大噴火と不気味にリンクする現状

　さて、現在の地震発生状況が9世紀の貞観時代と似ていることは、筆者も以前から警告してきた。その他に400年前の慶長年間の前後、そして約300年前の地震の傾向にも（大地震だけでなく富士山噴火も起きているなど）共通点が見られるため、これら3つの時代と同レベルの大地震・大噴火は、現在でも十分に起こり得るものとして警戒すべきだ。以下、過去の大地震・大噴火に対応する近年の状況を簡単にまとめる。