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“格付け王”GACKTの仮想通貨事業が単なる集金ビジネスであることが判明!? 「周辺では不審な出来事も…」やっぱり怪しさ満点

2018.01.12

SPINDLE

格付け王GACKTの仮想通貨事業が単なる集金ビジネスであることが判明!? 「周辺では不審な出来事も…」やっぱり怪しさ満点の画像1

画像は、『OH!! MY!! GACKT!!』（KADOKAWA）

　元旦放送のテレビ朝日系「芸能時格付けチェック」で、個人連勝記録を「55」に伸ばしたミュージシャンのGACKT。幸先良いスタートを切ったように見えるが、“本業”の方は相変わらず苦戦続きだ。ここで言う“本業”とは、広義の意味でお金儲け。先月26日、GACKTはブログで話題の仮想通貨市場に参入することを宣言。

　自身の本名を「大城ガクト」と明かした上で「仮想通貨というものをもはや受け入れるかどうかなどと議論をしているレベルではない。【仮想通貨】と【ブロックチェーン】の出現により世界は大きく変わり始めた。国境を超えて世界がものすごいスピードで変容している」と持論を展開。続けて「CDの売り上げで、思い通りにカネを突っ込んでいたボクGACKTのステージも今後いずれ出来なくなるという考えに辿り着く。そこからボクは、ありとあらゆる事業に自己資金を投下した。色んな金融商品にも事業にも投資した」と、これまでの歩みを振り返りながら仮想通貨事業「SPINDLE」に参画することを明かした。

格付け王GACKTの仮想通貨事業が単なる集金ビジネスであることが判明!? 「周辺では不審な出来事も…」やっぱり怪しさ満点の画像2

画像は、GACKTオフィシャルブログより

　だが、「GACKTコイン」とも呼ばれるこのSPINDLEプロジェクトが案の定、怪しさ満点なのだ。同プロジェクトは先月28日、仮想通貨技術を使った資金調達の目的・目標を公開。読み解いてみると、同プロジェクトは仮想通貨そのものに投資するのではなく、参加者が仮想通貨ヘッジファンドに金を投げ、その運用成果が投資家に返ってくるシステムだった。これには「仮想通貨に直接投資するのが主流なのに、なぜファンドを介すのか疑問」との声も…。

　参入条件も制限されている。参加者は米国や中国が除かれ、日本では金融資産1100万円以上かつ投資経験1年以上と限定。これについては日本での出資法や有価証券取引法に抵触するのではないかとの声も上がっている。

　また、同プロジェクトは現在の暗号通貨時価総額の平均成長率は年340％で、5年後には低く見積もっても日本円で400兆円規模になると推測。同プロジェクトは3年間で年間約2兆6000億円、最低で約260億円規模を目指すとしているが「最高と最低の差が激しすぎる」「巨額の資金が集まらなかった場合はどうするのか」といった疑問が生じている。

　金融関係者は「ようは金を持っている人から資金を募り、それを仮想通貨事業で増やすことを目的としているが、資金が集まらなかったら計画倒れになる。GACKTさんは出資者を募る“客寄せパンダ役”を任されたのかもしれませんね」と話す。

　しかも、今年は仮想通貨市場に規制を設ける動きが加速し、先行きは不透明。すでに年明けから価格が暴落している通貨もある。GACKTを知る音楽関係者は「そもそも昨年末に突然、仮想通貨事業に参入することを宣言したところから怪しい。詳しくは言えないが、彼の周辺では不審な出来事も続いているという。格付け番組では相変わらずのセレブオーラを出していたGACKTだが、実際は金欠なのでは？　今回のビジネスも自発的に参入を決めたのではなく、やるしかない状況に追い込まれたのかもしれません」と推察する。

　すでに複数のマスコミがGACKT周辺を洗っているとの情報もある。今年もGACKTがやらかしてくれそうだ。