仮想通貨の影にイルミナティ! コインチェック事件は抵抗勢力の仕業、人類奴隷化をめぐる陰謀が勃発中!

仮想通貨の影にイルミナティ! コインチェック事件は抵抗勢力の仕業、人類奴隷化をめぐる陰謀が勃発中!の画像1画像は「blockchain tech news」より引用

 わずか1週間でビットコインやイーサリアム、リップルといった仮想通貨が38~48%の暴落を記録し、「バブルが破裂寸前」と見る専門家もいるが、580億円分も不正流出した取引所のコインチェック事件も併せて、仮想通貨の投資家たちの間で不安が広がっている。そのせいか、中には「秘密結社イルミナティに対する抵抗」という陰謀論を口にする者までいるようだ。

「仮想通貨自体が人類を奴隷化するための陰謀なので、それを阻止すべく動いている人々もいるんです」

 都市伝説のような話をしてくれたのは、SNSなどで世間に陰謀論を発信している社会学者のK氏。かつて8万部の発行を誇っていたメールマガジンのライターでもあったが、「社会の闇を暴きすぎて敵を増やしてしまった」と10年前から瀬戸内海の小島に身を隠し、ネット中心の活動をしている。

「仮想通貨は人々の金の動きを含めた個人情報すべてを把握するためのツールで、実態のないネット上のデータでしかないので、価値をいくらでも上下に操作できるんです。仮想通貨を利用すればするほど、人類は一部の人間に操られていく。これこそイルミナティの悲願であるワンワールド計画であって、ニュー・ワールド・オーダー(新世界秩序)の方向性とも合致しています。しかし同時に、それに抵抗する勢力も世界中にいて、あらゆるサイバー技術を駆使して食い止めようとしていますから、この暴落がその宣戦布告を示している可能性があるんですよ」(K氏)

 ニュー・ワールド・オーダーとはアメリカの上院議員が10年ほど前にその存在を暴露したこともあった陰謀論で、莫大な資産を持つ「影の政府」が政府やメディアを意のままに操って世論を形成、最終的には国家の廃止で世界をひとつに統合するワンワールド計画を進めているという都市伝説になっている。

「人々の動向を監視して人口から思考まで操る極端な管理社会の実現です。人類奴隷化といえばジョークのように聞こえるかもしれませんが、今だって世間の金の流れや嗜好、流行なんかは一部の仕掛人によって動かされているでしょう?」(同)

 その中で仮想通貨は、アメリカのウォール街と大手銀行が市場参加者を幅広く募って参入に乗り出し、シカゴ・マーカンタイル取引所でもビットコインの先物取引が開始され、銀行ではクレジットカードでの購入を認めるなど、バブル化に拍車をかけている状況。たしかに、意図した新秩序の形成に見えないこともない。全財産を失う可能性がある流動性の高いものを金融界が率先して動かそうとしていたのは、まさに人類の資産管理にもつながりかねない話なのである。

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