アメリカの銃規制問題の裏に潜む2つの「世界資本」の正体とは？ ユダヤ、ペキンテルン、ロスチャイルド…！

　――陰謀社会学者の聖橋乱丸が、最新ニュースを陰謀的な論理に基づいて「推理」「考察」し、報道される前、あるいは報道の裏に潜む真実を探して独自の「結論」を導くコラム！

画像は「Daily Mail」より引用

　2月14日、アメリカ・フロリダ州パークランドの高校で17人が死亡する銃乱射事件は発生した。2017年10月には、ラスベガスの音楽会場で無差別に銃が乱射され、58人が死亡した大量殺人事件もあった。

　これらの事件を受けて、アメリカでは「銃規制」の動きが強く出てきているのだが、トランプ大統領は規制に否定的な見解を述べただけでなく、教師の武装化や警備の充実などを主張。銃規制を主張する「市民」と完全に意見が対立している。

■銃規制問題の背後にいる「世界資本」

　しかし、「市民」と「トランプ政権」この双方を動かしているのが「世界資本」であるということはあまり知られていない。

　もちろん世界資本といっても様々ある。この手の陰謀論では「ユダヤ」「フリーメーソン」の名が挙りやすいが、ひとくちに「ユダヤ」といっても、「正統派」「保守派」「改革派」など5～6種類に分かれており、それぞれが別々に動いている。

　実際に2016年のアメリカ大統領選挙でも、一部のユダヤ派閥（あえてどの派閥とは言わない）は、民主党のバーニー・サンダース候補を応援していたし、また、別な派閥は、現在のトランプ候補を応援していた。また、中国と組んでいた派閥は、ヒラリー・クリントン候補を推していた。それが徐々に淘汰されていったことは、報道の流れを見ていてご存知の方も少なくないのではないか。

　このように、「世界資本」は対立がある場合には別々の行動をとるのである。今回の銃規制の動きもまさにそうだ。

 
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