自殺したジャニーズ子会社社長を追い込んだ問題とは？ 背後に急激な“デジタル化”の歪みか？

DigitalAffair_1.jpg画像は「Thinkstock」より引用

　ネット解禁など、昨今大きな動きがあったジャニーズ事務所に激震が走った。長らく、子会社の社長として活躍してきた男性が自殺したからだ。その男性はアートバンクの代表取締役・伊坪寛氏（享年62）だ。しかも、ジャニーズ事務所の関連会社が入居する渋谷のビルのオフィスで自殺していた。

「ジャニー喜多川社長の古くからの友人で、デジタル方面の仕事を一手に引き受けていました。いまだに音楽配信は全曲フル配信していないジャニーズですが、着うたや着メロなどをIT企業とともに解禁して、かなりの収益を上げていた人物です。しかも、アートバンク社はジャニーズの肖像権や著作権管理も裏で行っており、ジャニーズの門番として、雑誌社やネット上などでジャニーズタレントの肖像侵害が行われていないか目を光らせていた存在です」（スポーツ新聞記者談）

　そんな重要な子会社の社長が、なぜ当てつけのように関連会社のオフィスで自殺したのか？

「ビジネスモデルの変革が求められているジャニーズの中で、アートバンクは、音楽配信などの業務から一部外される動きがあり、収益も激減していたとか。また、若手スタッフが求められる現状にも、伊坪氏は悩んでいた可能性があるといわれています。そんな中、友人であるジャニー喜多川社長の発言権も日に日に弱くなり、どうにもならない現状だったようです」（週刊誌記者談）

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