自殺したジャニーズ子会社社長を追い込んだ問題とは? 背後に急激な“デジタル化”の歪みか?

自殺したジャニーズ子会社社長を追い込んだ問題とは? 背後に急激なデジタル化の歪みか?の画像1画像は「Thinkstock」より引用

 ネット解禁など、昨今大きな動きがあったジャニーズ事務所に激震が走った。長らく、子会社の社長として活躍してきた男性が自殺したからだ。その男性はアートバンクの代表取締役・伊坪寛氏(享年62)だ。しかも、ジャニーズ事務所の関連会社が入居する渋谷のビルのオフィスで自殺していた。

「ジャニー喜多川社長の古くからの友人で、デジタル方面の仕事を一手に引き受けていました。いまだに音楽配信は全曲フル配信していないジャニーズですが、着うたや着メロなどをIT企業とともに解禁して、かなりの収益を上げていた人物です。しかも、アートバンク社はジャニーズの肖像権や著作権管理も裏で行っており、ジャニーズの門番として、雑誌社やネット上などでジャニーズタレントの肖像侵害が行われていないか目を光らせていた存在です」(スポーツ新聞記者談)

 そんな重要な子会社の社長が、なぜ当てつけのように関連会社のオフィスで自殺したのか?

「ビジネスモデルの変革が求められているジャニーズの中で、アートバンクは、音楽配信などの業務から一部外される動きがあり、収益も激減していたとか。また、若手スタッフが求められる現状にも、伊坪氏は悩んでいた可能性があるといわれています。そんな中、友人であるジャニー喜多川社長の発言権も日に日に弱くなり、どうにもならない現状だったようです」(週刊誌記者談)

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 そして、ジャニーズのYouTube解禁が。

「ジャニーズがYouTubeに若手の動画を解禁することを発表した日に、伊坪氏は亡くなっています。また、同時期にネットメディアへの肖像権の解禁も発表しています。一部では、これらの解禁について、伊坪氏は蚊帳の外だったとも言われていますが、とにかく急激なデジタル化で多忙だったのではないかと。昨年4月には、デジタルチケットをめぐる大トラブルが起きましたが、『文春』によると、伊坪氏はその責任者の1人だったといわれており、そういった積み重ねが心労につながっていったのでしょう。

 さらに、嵐や関ジャニ∞などのように数十万枚以上のセールスが見込めるグループ以外は、iTunesなどで楽曲のフル配信を計画しているという話もあり、さまざまな調整が難航していて、思い悩んでいたのかもしれません」(週刊誌記者談)

 SMAPの電撃解散以降、急激に変革しているジャニーズ。今後も、自殺者が出ないことを祈るばかりだ。

TOCANA編集部

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