次回W杯は民放数社が撤退の可能性!? 放映権がバカ高くて払えなくなる可能性とは？

　フランスの優勝によって幕を閉じた2018年のロシアW杯。日本はベスト16という結果に終わったが更なる躍進を期待させる試合も多く、次回のW杯を楽しみにするファンも多い。

　そして、W杯といえば現地に赴いて観戦するサポーターも多数いるが、やはり大多数は自宅や店舗でのテレビ観戦だ。しかし、このW杯のテレビ中継が存続の危機に瀕しているという。

「日本ではNHKと民放の共同制作機構であるジャパンコンソーシアムがFIFAから代理店経由で放映権を買った上で試合を中継しています。ただ、今回のロシア大会ではテレビ東京がこの枠組みから外れたんです。編成上の理由とのことですが撤退したい気持ちはみんな同じです」（テレビ局関係者）

　たしかに今回、テレビ東京ではW杯を中継していない。しかし、みんな撤退したいとはどういうことなのか。

「放映権料が高すぎるんです。2002年の日韓大会の放映権料はおよそ60億円でしたが、回を重ねるごとに高額になっています。ブラジル大会は400億、ロシア大会は600億です。ブラジル大会ではスカパーが撤退したので400億をNHKと民放が案分することになったんですが、民放は総額で120億の負担なので1局あたり24億円の負担になりました。今回は600億なので35億円ずつの予定でしたが、テレ東が撤退したので残りの4局で45億円ずつ支払います」（同）

　日韓大会の60億円からロシア大会までの間に10倍とは、たしかに高騰が凄まじい。しかし、国民の2人に1人が見たと言われる日本戦など視聴率獲得が狙えるキラーコンテンツのはずだが。

「契約では第三国同士の試合も含めて全試合を放送することが決まっており、抽選で日本戦を引き当てられないと第三国の試合のみを放送する局も出てくるわけです。他国の試合に興味があるファンもいますが少数派です。そのため、視聴率も日本戦のように望めず、大赤字になるんです」（同）

　W杯中継をして大赤字とは信じがたいが、それはサッカー中継の仕組みにもあるという。

「サッカー中継ではハーフタイムしかCMを流せませんので、おのずとCM数は限られます。日本戦なら通常番組よりも高額で売れますが、それでも実は放映権料をペイできるかできないかのギリギリのラインです。そのため、通常価格で販売するその他の試合のCM収入だけでは、当たり前のように赤字になります」