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画像は、映画『カメラを止めるな!

 単館上映から全国公開に至り、2018年の大ヒット映画のひとつとなった「カメラを止めるな!」。当初は好意的な報道が多かったが、舞台関係者が盗作を訴えたことから風向きが変わった。ワイドショーでは法的な解釈などを論じる傾向にあるが、業界関係者は別の見方をしているという。

「そもそも今回のケースは、映画や舞台の世界ではよくある話です。舞台関係者と映画監督が近しい間柄で、舞台をもとに映画を作ろうとして、当初はうまく話し合っていたものの、どこかで意見の食い違いが生じていたわけです。ただ、監督としては諦めきれずにそのまま映画会社に企画を持ち込んだら、それが通ってしまった。本来ならここで舞台関係者が怒るものですが、旧知の間柄な上に金銭に無頓着な人が多い世界なので、映画化を素直に喜んだという流れが予測されます」(映画制作会社スタッフ)

 たしかに金銭に無頓着であれば、知り合いの成功を素直に喜ぶ人もいるだろう。

「しかし、今回のケースでは単館上映が全国上映になり、その際に配給会社も大手が入りました。大手配給会社が改めて権利関係をチェックする中で原作関係の権利が適当に処理されている事実を知ったわけです。ここで大きな問題が生じます。即座に原作権利の契約を結べば良かったものの、逆に原作は存在しないという形を押し通そうとしたわけです。おそらく弁護士などが書類を送付して同意書なども求めたと思います。これによって舞台関係者は態度を硬化させ、今のような騒ぎに発展したんじゃないでしょうか」(同)

 実際のところはわからないが友情によって笑っていた中に事務的な文章が舞い込めば、このような流れも有り得なくはないだろう。

 では今後、舞台関係者は法律面で争っていくのだろうか。

「著作権侵害は線引きが非常に難しいと言われるので、裁判で争ってもお互いに得るものはほとんどないと思います。そのため、一定の金銭を受け取って収める方向になるはずです。しかし、この件は法律的な勝敗ではなく、監督の今後のほうが大問題ですよ」(同)

 監督の今後とはどういうことか。

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