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「イッテQ!」宮川大輔の件で露呈した超コワい実態とは!? 「役員が言葉に震えて…」の画像1


 言ってみれば2018年のテレビ業界において最も大きく揺れた事件が日本テレビの「イッテQ!」問題だ。結果的には日本テレビ側の全面謝罪となったが、表に出ていない情報も含めてここに至るまでには紆余曲折あったという。問題発覚から番組内でのテロップ謝罪に至るまでの流れを聞いた。

「そもそも報道が出たとき、番組の現場にも局の上層部にも危機感はありませんでした。適当にやり過ごせば話は沈静化すると踏んでいました。しかし、ラオス側から出たコメントとBPOが動いたことで、空気は劇的に変化し、局内に危機感が生まれました」(テレビ局関係者)

 報道が出た段階では危機感がなかったとはお粗末だが、だからこそあのような当初のコメントを出したのかもしれない。

「一説には日本の外務省でも問題視され、役員が呼ばれたという話もあります。そのため、もはや番組レベルの話ではなくなり、会社としての経営の問題になっていったのです」(同)

 たしかに国からの呼び出しがあれば、そのような次元の話になるだろう。

「このとき、番組はほぼ打ち切りが決まっていました。そのため、番組スタッフは会議に召集されてもお葬式状態でした。ただ、経営レベルの話になっているというのに、制作局や編成局は担当プロデューサーや局長レベルの謝罪コメントで済ませようとしていました。これに怒ったのが役員たちです」(同)

 怒ったとは具体的には何があったのか。

「謝罪コメントを出すという話が役員会議にも報告されたんです。そのとき『もはや社員が対応できるレベルはとっくに超えている』と激高されたそうです。そのため、現場スタッフはほぼ自宅待機状態となり、社長が会見をおこないました」(同)

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