「新型コロナウイルスと製薬ビジネスの闇」元理研研究員が顔出しで決死の暴露! ワクチンは本当に危険なのか(インタビュー)

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イメージ画像:「Getty Images」

 世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス。各国の研究機関が治療薬とワクチン開発を急いでいるが、突破口は見えず先行きは不透明だ。日本の厚生労働省はインフルエンザの治療薬である「アビガン」に新型コロナウイルスの増殖を抑える効果を期待しているようだが、これは劇薬で副作用が激しいという意見もある。また、TOCANAではこれまでにもワクチン摂取という行為が人間にもたらす深刻な悪影響を懸念する声があることを報じてきたが、新型コロナウイルス感染症にとなればなおのこと、それらが払拭されるはずがない。

 そこで今回、筆者は新型コロナウイルスの治療薬や医療利権の闇について詳しく知るため、国立研究開発法人理化学研究所(以下、理研)の特別研究員であった小早川智氏にインタビューを敢行。同氏はもともと理研で抗がん剤の開発やワクチンの開発に携わってきたが、日本の医療体制に疑問を抱き、研究をやめたというが――。

■私たちの健康に群がる“利権”

――よろしくお願いいたします。がんの薬やワクチンの開発をやめた真意について詳しく教えてください。

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小早川智氏

小早川智氏(以下、小早川)  抗がん剤で、がんが完治するわけでもなく、むしろ免疫力が低下し、副作用も強く、軽い風邪や肺炎で亡くなられる患者も多いのです。日本は健康診断王国で、人間ドックでバリウムを飲み、乳がん検査で放射線を浴びますが、これが逆にがん細胞の芽を生じさせてしまい、結局は病院が儲かる仕組みになっています。私は日本政府と製薬会社の闇にどんどん疑問を持つようになり、がんの薬の研究・開発から手を引きました。

――ズバリ、製薬会社と厚労省の利権がらみの黒いつながりはありますか?

小早川  製薬会社と厚労省は利権でつながっています。インフルエンザの薬として開発されたアビガンは、厚労省が備蓄として2017年に3万人分、2018年に191万人分を購入しています。安倍総理と、アビガンを開発した富士フイルムホールディングスの古森重隆会長兼最高経営責任者(CEO)とはゴルフ友達であり、少しさかのぼれば2016年末に一緒にゴルフをしていますが、まさにその直後、厚労省が大量にアビガンを購入しています。副作用が強く、一般に流通していないアビガンを政府が大量に購入して備蓄するって、本当に不思議な話ですよね。

 また、2009年と2019年にアメリカで大流行したインフルエンザウイルスは、1918年に世界中で猛威を振るったスペイン風邪と同じH1N1型です。私は、一度絶滅したはずのウイルスがなぜ復活したのか疑問でしたが、実は2007年1月に科学技術振興機構と東京大学医科学研究所が人工的に合成したウイルスを用いてサルで実験を行い、スペイン風邪ウイルスには強い致死性の肺炎と免疫系に異常をきたす病原性があることを突き止めていた。しかも2008年12月には、東京大学の河岡義裕氏をはじめとする日米の研究者グループによって、この強い病原性を説明する3つの遺伝子が特定されている。これは国家ぐるみで、生物兵器並みの研究を行っていたということに等しいと思います。

 しかも、安倍政権が2012年に復活してから、基礎的な研究よりも軍事転用されかねない大学研究に国が大規模な予算を出すようになっています。2020年度当初予算案の防衛関係費(米軍再編経費を含む)は過去最高の5兆3000億円規模となりました。これも異常ですよね。

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