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ネバダ州にUFO技術を研究している企業が存在か？国防総省関連企業がリバースエンジニアリングの専門家を雇用

2022.12.16 20:00 編集部

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ネバダ州にUFO技術を研究している企業が存在か？国防総省関連企業がリバースエンジニアリングの専門家を雇用の画像1 — 画像は「Radiance Technologies」より

　米国防総省がUFOに関連する秘密を隠しているという疑惑は年々強まっている。かつては陰謀論に過ぎない“隠蔽論”だったが、同省が3本のUFO※映像を公開したことで、現実味を帯びるようになった。

※ UFO（Unidentified Flying Object：未確認飛行物体）は、説明のつかない航空現象をすべて含むが、現在は「宇宙人の乗り物」という意味で用いられることが多い。そのため、現在アメリカ軍では「宇宙人の乗り物」という意味合いが強くなったUFOに替えて、説明のつかない航空現象に対し、「UAP（Unidentified Aerial Phenomena：未確認航空現象）」という呼称を採用している。最初のUFO目撃談とされる1947年の「ケネス・アーノルド事件」で、実業家のケネス・アーノルドが目撃した飛行物体について「水の上を滑る円盤のように」動いていたと描写したことから、宇宙人の乗り物を「空飛ぶ円盤（flying saucer）」と言うこともある。

　大富豪のロバート・ビゲロー氏や元上院議員のハリー・リード氏らが、UFO現象に並々ならぬ関心を抱き、大規模な研究を行っていたことはTOCANAでも報じた。中でも、ビゲロー氏が所有する企業は墜落したUFOの破片を保管しているとも噂されている。米議会でも複数の議員が国家安全保障の問題として政府が保有するUFO情報を開示するよう働きかけている。

　そうした中、著名な防衛請負業者である「ラディアンス・テクノロジーズ」社が、UFO技術に関わる可能性のある政府との契約を積極的に求めているとアナウンスする事態があった。

　同社は、17の州に20のオフィスを持ち、国防総省向けの高度な武器やシステムの開発を専門としている。それほどの大企業が、他の大規模な競合他社と異なり、長い間タブー視されてきたUFOの話題を自ら取り上げたのは興味深い。

　20年間ミサイル防衛システムに携わっていたエンジニアのティム・ティンズレー氏は、同社がUFO研究のための契約を受け入れることに前向きであると述べている。

ネバダ州にUFO技術を研究している企業が存在か？国防総省関連企業がリバースエンジニアリングの専門家を雇用の画像2 — 画像は「Getty Images」より

　同社は最近、リバースエンジニアリングの専門家として元海軍情報部員でペンタゴンのUFOタスクフォースの責任者だったジェイ・ストラットンと、UFOタスクフォースで働いていた天文物理学者トラヴィス・テイラーを新たに迎えた。この2人の採用に関する同社のニュースリリースでは、特に彼らのUFOの資格について言及されている。

　ラディアンス・テクノロジーズ社は、国防総省がUFOの秘密を隠しているという疑惑を確認することはできないが、将来UFO技術に関連する契約があれば、それを利用する可能性があると認めている。

　いずれにしろ、UFO技術が一昔前のような“夢物語”ではないことは確かだろう。これに対して国防総省はどう反応するのだろうか？　今後の展開を静かに見守りたい。

参考：「Lastest UFO Sightings」、ほか