「富士山噴火」と「首都直下地震」を恐れて著名地震学者が海外脱出？ もはや一刻の猶予も許されない？

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画像は「The Guardian」より

　7月15日付の英紙『ガーディアン』の記事によると、フランス「地球科学研究所（IST）」の研究の結果、2011年の東日本大震災以降、富士山は“危機的状況にある”ということがわかったという。また時を同じくして、来年までに富士山噴火と首都直下地震が起きると予測している地震学者が、すでに海外へ“脱出”したという情報も飛び込んできた。果たしてこれらの天変地異が実際に近づいているのか、考察してみよう。

■データが物語る“富士山の危機”

　ISTの研究は日仏合同で実施され、日本の独立行政法人「防災科学技術研究所（NIED）」が公開している“Hi-net 高感度地震観測網”のデータを用い、地球内部のエコースキャン測定が行われた。

　そこで測定されたデータの解析によって判明したのは、3.11でもっともダメージを受けたのは東北地方の地殻ではなく、富士山の地下400kmをはじめとする火山帯であるという事実だった。3.11の4日後に静岡県東部を震源とするM6.4の地震が発生したが、これも富士山の内圧が非常に高くなっていることを示しているという。

　IST代表のフローレント・ブレングウェア氏は、「富士山がすぐに噴火を始めるということではありませんが、危機的な状況にあることは確かです」と述べており、地下のマグマの圧力が上昇して臨界状態にあり、潜在的に噴火の危険性が高いことは確かなようだ。

■「富士山噴火と首都直下型地震が同時に起こる」

　その富士山噴火を、ISTの報告に先駆けて、1年半前から予測していた日本の科学者がいる。それは元・前橋工科大学教授の濱島良吉氏だ。昨年3月、箱根で火山性の小規模地震が多発していた際、これが箱根山と富士山の噴火にもつながる恐れがあると濱島氏は語っていた。さらに濱島氏は、こうも述べている。

「私の研究では、近く富士山の噴火と同時に首都圏直下型の地震が発生します。というよりも、発生する必然性があります。日本海溝で発生したマグニチュード9クラスの地震が、東日本大震災を引き起こしました。これが日本海溝、伊豆小笠原海溝、相模トラフ、3つの海溝のバランスに影響して、首都圏直下型地震と津波発生の可能性が高まっています。この2年以内には起きるでしょう」（『FLASH』2013年3月12日号、光文社）

　このインタビューから2年以内ということは、富士山噴火と首都圏直下型地震は2015年3月頃までに発生するということになる。

　このような大胆な予測を行っているからといって、濱島氏は決して「トンデモ学者」の類ではない。氏は埼玉大学や前橋工科大学で教鞭を執った後に退官し、現在も独自に地震の研究に取り組んでいる。専門は「不連続体解析」、「地震発生メカニズム・予知」および「防災システム」、「原子力発電地下立地」など幅広く、数々の研究プロジェクトにも参画してきた地震研究の第一人者であるのだ。

 
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