【ガチ】「米国と中国は15年以内に戦争に突入」元米中将が断言！ 高い確率で開戦、すでに欧州の港10％を中国企業が所有

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ベン・ホッジス氏　「Daily Mail」より

■中国企業が世界各地で港湾を買収している

　ホッジス氏は現在、米ワシントンの政策研究機関「Centre for European Policy Analysis」に軍事部門のエキスパートとして勤務している。

　トランプ政権はややもすれば在ヨーロッパ米軍や在韓米軍が今後も存在し続けることに疑問を投げかけているが、ホッジス氏は地政学的な優先順位の変移はあるにしても、アメリカとNATOの結束は揺るぎないものであると言及している。ヨーロッパでの安全保障体制は引き続きアメリカにおいてきわめて重要であるということだ。

「我々は今後10年から15年以内に太平洋で勃発する中国との戦争に備えてこれからもヨーロッパへ軍事的投資を継続し、各地で軍事訓練を続け、定期的な軍事演習も行い、常駐軍を配備し続けるでしょう」（ベン・ホッジス氏）

　ホッジス氏はAP通信から先日の南シナ海の米中海軍艦の“ニアミス”について聞かれると、両国の関係に緊張と競争心が高まっているひとつの例であると回答している。

中国の空母「遼寧」　「Daily Mail」より

　太平洋、特に南シナ海で米中の軍事的衝突の可能性が高まっているわけだが、ホッジス氏はどうしてアジアではなくNATOとの結びつきを重視しているのか。そこには中国が昨今、世界各地で港湾を買収しているという事情もあるのかもしれない。

　中国の大型国有企業は、10年ほど前から目立たぬように世界中の港を取得しはじめており、南アジアから中東、アフリカ、ヨーロッパ、さらには南米と数々の港湾の開発権と運営権を買収している。一説によれば、驚くべきことにヨーロッパの港の10％が中国企業の所有になっているという。

　もちろんこうした港は海上輸送ルートを支配下に置くためのもので、そもそも軍事利用することもできないが、有事の際には不気味な脅威にはなるだろう。そしてもし米中が開戦したら各国はどういう動きを見せるのか、日本はどうすべきなのか、場合によっては最悪のシナリオを想定することも求められているのかもしれない。
（文＝仲田しんじ）

参考：「Daily Mail」ほか

仲田しんじ

場末の酒場の片隅を好む都会の孤独な思索者でフリーライター。
興味本位で考察と執筆の範囲を拡大中。
ツイッター　@nakata66shinji

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