米国の“すべてを支配する”たった6人の巨大企業「CEDE and Company」とは!? ロスチャを超えた最強陰謀組織の激ヤバな実態

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　アメリカを支配しているのは、ロックフェラー家でもロスチャイルド家でも、ユダヤ財閥でもなかった――!? 今、ウォール・ストリートに存在する謎の組織に注目が集まっている。

「シード・アンド・カンパニー（CEDE and Company）」は、12人の役員と6人の従業員からなる小さな会社だ。しかし、その実、アメリカの富を全て牛耳る超巨大企業だというのだ。英紙「Daily Star」（11月16日付）が報じている。

　同社は、米国市場で取引される有価証券の所有者、数、決済といった情報を記録・管理する証券集中保管機関である「預託信託会社（DTC）」から別れた法人であり、DTCに代わって株券の名義書換（株式を購入した投資家が株主になったことを名義書換代理人を通じて、「発行会社」に知らせる手続きのこと）を行なっている会社だとされる。

　証券取引上のテクニカルな存在に過ぎないように見えるが、問題はシード・アンド・カンパニーが米国の全ての株や債券を実質的に所有していることだという。その額はなんと34兆ドル（約3700兆円）だというから開いた口が塞がらない。

　普通に考えれば、株式の所有者は投資家にあると思われるが、実は投資家には契約上の権利、つまり所有株の受益権が存在するに過ぎず、実質的にその株券を所有していることにはならないという。

　すると、株主である投資家はシード・アンド・カンパニーのさじ加減で株券を失う可能性が出てくるのだ。シード・アンド・カンパニーは国家機関であるため、国家の金融危機、具体的には米国の赤字補填に充てられる恐れがあるからだ。

　実際にシード・アンド・カンパニーのパートナー会社であるDTCは市場を左右する強大な力を持っており、かつてDTCのディレクターだったジム・マクネフ氏は、世界的株価大暴落「ブラックマンデー」はDTCのシステムテストとして行われたものだと暴露しているという。

　こうした詐欺的な金融システムに米国民も危機感を抱いており、海外オンライン掲示板「Reddit」のユーザーは、「アメリカは国の全てを抵当に入れている。国民は誰も何も所有していないんだ。全国民の所有物はシード・アンド・カンパニーの所有物だ。このシステムが適法とは思えないが、合法だ」と、不満を口にしている。

 
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