UFO100機が米軍艦を包囲した事件の真実とは? 「ドローン説」推しのペンタゴンを専門家が論破!
5月17日、アメリカ議会は実に50年以上ぶりとなる「UFO現象に関する公聴会」を開催。この公聴会では米軍が撮影していた新たなUFO画像が公開されるなど、UFO情報に関する透明性の向上が図られた。ここ数年、UFO現象に対するアメリカ政府の態度は情報公開と透明性を最重視しており、昔に比べて大きく前進しているように見える。
だが、この見解について異を唱える人物もいる。UFO専門家のジェレミー・コーベル氏もその一人だ。彼はかねてより多くの興味深いUFO事件の情報を得ており、アメリカ政府に対してUFOを真剣に受け止めるように要求してきた人物でもある。
彼は2019年7月に南カリフォルニア沿岸でビデオに収められた物体について、海軍情報部次長のスコット・ブレイ氏が「合理的に考えてバッテリー駆動のドローンだと確信している」と議会で語ったことに関して異を唱えている。コーベル氏によると、アメリカ国防総省が検証した問題のビデオには「海軍の軍艦の上を何時間もホバリングするUFOがおよそ100機は映っており、少なくとも1機は跡形もなく海に消えていっていた」という。
また、コーベル氏が取材した当時の事件を目の当たりにした海軍の情報提供者によると、問題の物体は空から海へと移動し、(海から)上空へ飛び出すことさえあったそう。これらの物体は少なくとも4時間は滞空しており、その間ずっとライトを点滅させていたという。これがもしドローンであった場合、搭載されたバッテリーが短時間で消耗する要因になるため、ここまで長時間にわたって軍艦に張り付ける物体はドローンでは有り得ない、というのだ。彼に情報提供した軍艦の12人の乗組員も、これらの事実を踏まえて「未知の物体は別世界のものとも言える能力を有していたため、間違いなく無人機ではない」と語ったという。
コーベル氏はアメリカ議会と海軍に、このUFO現象の真相を解明してほしいと語っている。
「もし本当にこの物体がドローンであったとしても、誰が物体をコントロールしているのかを解明することは重要です。制限された空域で全く平気でドローンを操作できる未知の技術的に進んだ組織による攻撃を受けやすくなることが示唆されているからです。UFO事件は国家安全保障の重大な問題を提示するものであり、頭から否定されるべき問題ではありません」と彼は英紙「Daily Mail」に語っている。
参考:「TMZ」、ほか
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