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画像は、『神々の予定表 アジェンダ』(4月8日発売/トカナBOOKS)より

――聖書・ノストラダムス、E・ケイシー、出口王仁三朗…あらゆる究極予言から大胆なジャーナリズムで未来を読み解いたトカナBOOKS新刊書籍『神々の予定表(アジェンダ)』(4月8日発売予定)著者・山田高明が緊急寄稿!


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画像は「The Panama Papers」より引用

 各国の大企業や富裕層個人がタックスヘイブンを悪用している実態が「パナマ文書」によって暴露されて早ひと月。日本企業によるケイマン諸島への“投資”残高は約62兆円とも報じられている。これは主に営業利益隠しのためであり、通常の法人税率を適用しても15兆円近い税収にはなろう。現在、こういった租税回避行為に対して、真面目に納税している一般市民やマスコミから「ふざけるな!」という怒りの声が上がっている。この分だと、5月10日の本暴露以降は当面、世界中の市民が怒り狂うことになるだろう。

 だが、ちょっと待ってほしい。仮に、まさにそれを狙って「パナマ文書」が仕掛けられたとしたらどうだろうか? つまり、大衆感情を刺激して、それまで溜め込んできた富裕層や格差社会に対する怒りを爆発させるのが狙いのひとつ、というわけだ。

 実際、人々の憤怒は「やつらを吊るし上げろ」という強硬な「空気」となり、いずれ監視・課税の強化や法的措置の導入といった政治の潮流へと繋がっていくに違いない。

 いや、見方によってはすでに始まっている。首相のスキャンダルとなったイギリス・アイスランド両国では「即時デモ」が発生し、グンロイグソン首相は辞任へと追い込まれた。そして、今後のG7やG20の議題となることが決まり、各国の税務当局が連携して、早くも2017年には何らかの多国間のルールや監視体制が作られることが決まったようだ。このように、何事も遅々とした普段の政治からすると、異様なほど展開が早い。

 もちろん、誤解しないでほしいが、私は彼らの課税逃れを擁護しているのではない。むしろ、罰則的税制を適用すべきとさえ思っている。実際、これは社会的公正を揺るがしかねない大問題だ。また、私自身も社会の極端な格差は是正したいと考えている。だから、私個人としては、暴露自体はどんどんやってほしいし、取り締まってほしいと思う。

 ただ、何らかの私的な目的のために、そういうピュアな大衆感情を利用している存在が隠れているとしたら、拳を振り上げる前に冷静さを取り戻してみるべきではないだろうか。だから、影で人々を扇動し、操っている存在がいないか、確かめてみる必要がある。


■実は全員が怪しかった!?

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ロスチャイルド家(ロートシルト家)の紋章/Wikipediaより

 そもそもカリブ海のタックスヘイブンの仕組みを作ったのは誰なのか。実はケイマンをはじめとするカリブ諸島の影のオーナーと言われてきたのがゴールドスミス・ロスチャイルド家だ。ユダヤ系金融の治外法権として始まったということは、陰謀論界では昔からよく知られた常識だったのである。

 遡ると、宮廷ユダヤ人の影のプロジェクトだったコロンブスの航海にまで行き着く。そしてカリブ海を本格的に英領に併合したのが、かの護国卿ことクロムウェルだ。世界史では、彼は“私財”を投じて強力な私兵をつくり、国王軍を打倒したなどと習うが、彼はその後、ユダヤ人追放令を解除し、3世紀半ぶりにユダヤ人の英国移住を許している。昔から「最大受益者=真犯人」と言うが、そこまで裏読みしなくとも、自分たちを弾圧する国王の国家権力に対抗するため、その反体制側のクロムウェルやピューリタンを応援したくなるのは、人間として当然の心理といえよう。

 次に、ペーパーカンパニー設立を仲介するパナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」だが、どうやらチューリッヒ・ロンドン・香港などでも活動しているようだ。これらの都市がロスチャイルド系金融の拠点とも合致するのは果たして偶然だろうか。ちなみに、正義感の強い匿名の人物が2・6テラバイトものデータを盗み出したという話だが、事前にどうやって内部情報を知ったのか、どういう技術を用いて、動機は何なのか、という点を考え合わせれば、かなり胡散臭く感じる。法律事務所に設置されているサーバーから直接データを引き出した――つまり、内部犯行か、そもそも“犯行”ではなく、法律事務所も裏で承知した上でのリークと推測するのが妥当だと思われる。

 そして次に南ドイツ新聞だが、ウィキペディア・ソースだと、終戦直後に米軍の許可で発行が始まったという。日本に当てはめれば、出自がGHQの広報みたいなものだ。

 報道によると、同社のオーバーマイヤー氏が「匿名の情報提供者」からの膨大な資料を「国際調査報道ジャーナリスト連合」(ICIJ)と協力して解析する道を選んだのは、犯罪組織などのデータも含まれているため、自分と家族の身を守る必要があったことと、誰かが当局に摘発されても他の誰かが調査を継続できると考えたからだという。まるでジャーナリストの鑑(かがみ)と言わんばかりの勧善懲悪のストーリーだが、それならばなぜ南ドイツ新聞の名で、しかも同社のスクープとして公表しなかったのだろうか。なぜドイツやEUのNGOではなしに、わざわざアメリカのNGOに渡す必要があったのか、疑問が尽きない。

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コメント

5:匿名2017年10月18日 00:09 | 返信

ただの中国の九段線の報復だろ。

4:匿名2016年7月 3日 09:40 | 返信

それは、最初から感じてた

3:稲美弥彦2016年5月10日 18:40 | 返信

パナマ文書はアメリカとドイツが仕掛けたアメリカNWOの一貫政策である。
米独と連携する事で世界中の富をアメリカデラウェア州に集めるのが目的です。
TPP、AIIBはアメリカNWOを推進する為の道具です。

2:匿名2016年5月10日 14:10 | 返信

外国メディアなら全く取り扱わないだろうし
大手マスコミがマジに取り上げるとすれば日本だけではないか?

1:匿名2016年5月10日 08:16 | 返信

で???なに???

なげー。

文才ねー。

ただの妄想オナニー。

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