「ソフトバンク通信障害はエリクソンが原因」発表で、“ファーウェイ5G陰謀説”が濃厚に！ 米中ネット冷戦をめぐり暗殺事件も発生！

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イメージ画像：「gettyimages」より

■すべては米中の覇権争いか、大規模障害は態度を留保する日本への最後通告!?

「米中貿易戦争が加熱する中、5Gをめぐる主導権争いは特に熾烈な戦いが繰り広げられていました。というのも、5Gは通信速度が劇的に向上するほか、自動運転や遠隔操作、同時多接続など、IoT時代を築くテクノロジーだからです。そんな中、中国共産党政権が5Gの主導権を手にすれば、巨大資本が動くだけでなく、世界中の情報が中国当局に監視される可能性も高いとみられていました。今年11月にアメリカ政府が、同社製通信機器の使用を中止するよう日本・ドイツ・イタリアなどの同盟諸国に求めたことで、中国製品をめぐる『インターネット冷戦』が始まっていましたが、日本はその対応を先延ばししている状況でした。しかし、ソフトバンクの大規模障害の翌日になって排除方針を突然固めたところを見るに、今回の通信障害は、『インターネット冷戦』となんらかの関連があったと考えるほうが自然だという指摘もあります」（陰謀論専門の事情通）

「『インターネット冷戦』の文脈でいえば、中国版アマゾンとして急成長が止まらないアリババも、アメリカの排除ターゲットになり得ますが、その大株主はソフトバンクです。アリババといえば、先日創業者の馬雲（ジャック・マー）が謎の電撃引退したことで話題になりました。この引退の裏には習近平からの圧力があったという声もありますが、真相は不明。いずれにせよ、インターネット冷戦の渦中にいた人物であることは間違いないのです」（同）

「もっと言うと、今年2月には、米国で学生数が2番目に多いテキサスA&M大学内に設置されている孔子学院をFBI（米連邦捜査局）がスパイ活動容疑で捜査し、閉鎖に追い込まれています。この孔子学院からは、中国思想が染みついた優秀な学生がスパイとして多数輩出されているとみられていました。おそらくアメリカは、現在『インターネット冷戦』の渦中にいる中国人だけではなく、今後自国を脅かしかねない潜在的脅威……つまり、若き中国共産党シンパたちの芽も摘んでいく方針のようです。将来的に『インターネット冷戦』による死者が多数出るような事態にならなければよいですが……」（同）

　死者というのは？

「2012年、シンガポールで『自殺』として処理された米国人科学者のシェーン・トッド氏が、さまざまな分析を経た結果、『自殺にみせかけた殺人』だったということが米国の検視官によってほぼ確定しています。彼は、中国企業の軍事転用ができる半導体に関する機密プロジェクトに関わったために殺害されたとみられており、さらにはファーウェイ社製のハードウェアで『不正な通信』があることを世に公表したことで命を狙われたとも囁かれています」（同）

　5G、そして米中の思惑が複雑に絡んだ『インターネット冷戦』の行方が注目される。
（編集部）

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