「黄色いベスト運動」を“燃料税反対デモ”と報じるマスコミは完全フェイク! 打倒イルミナティ勢力、打倒温暖化ファシズムの革命だ!(証拠多数)

■温暖化ファシズムに違和感

 そもそも燃料税とは「地球温暖化対策のための税」である。パリ協定では、2020年以降の気候変動問題に関する国際的な取り組みが策定されたが、なにかと問題になるのは「果たして本当に二酸化炭素の排出は地球温暖化に関係しているのか疑わしい」という意見が一定数あることだ。

 にもかかわらず、各国が二酸化炭素の排出量を減らしたがる背景には「地球温暖化ビジネス」で成功したい人や企業の存在があると囁かれてれている。2000年にアメリカ大統領選挙に民主党候補として出馬したアル・ゴア氏は、グリーンエネルギーをはじめとした環境事業を成功させ、巨万の富を得ている。名実共に“カーボン・ビリオネア(炭素億万長者)”となった彼のように、地球の危機を盾に私腹を肥やし、強固な既得権益を築いている人々だ。そして、次世代のエネルギービジネスの裏には必ず国際資本家たちが存在している。いわゆるイルミナティ勢力たちだ。

 以前、トカナは以下のような記事を掲載した。(詳しくはコチラ

「二酸化炭素の排出削減は、途上国には大きな負担となる。地球温暖化が、工業化で出た二酸化炭素のせいだとしたら、工業化を止めなければならない。だが、突如「やめろ」といわれても、すぐさま従うのは難しいだろう。また先進国にしても、工業化社会がすぐにエコな社会に変わるわけでもない。そこで温暖化ガスの排出権という権利を債券にして販売した。工業化を続けたければ、排出権、温暖化ガスを年間どれだけ出していいか、その権利を買えというわけだ。排出権は債券だから市場で売買される。

 企業間での取引も可能で、排出量の限度を下回れば、その浮いた分を排出枠が不足する企業に売ることができる。技術を持つ企業は二酸化炭素排出量の削減に励み、余剰になった排出枠を売り、投資分を回収する。排出ガス抑制の設備を持たない企業は排出枠を買わなければならず、その分、コストがかかってしまうため早急に対策を練らなければならない。結果的に二酸化炭素排出量は削減される」

 つまり、二酸化炭素の排出を削減することで、一部の企業や資本家たちがあらゆる中小企業を手に入れやすい土壌がつくられるのだ。これこそがグローバリズムの最前線であり、NWO(新世界秩序)の完成を目論むイルミナティの手法である。


 いずれにしても、ボブ氏が指摘するように今回のデモは反グローバリズム運動としてヨーロッパ中に広がり、アメリカでも再び“オキュパイ・ウォールストリート(Occupay Wall Street)”のスローガンの下、経済界、政界に対する抗議運動が勢いを増してくるかもしれない。現在もまだ続いているパリのデモだが、今後もどうなるのかまったく予断を許さないようである。
(文=仲田しんじ)

 

Total Media Blackout! Paris Is Far Worse Than They Will Tell You! 動画は「WeAreChange」より


参考:「Before It’s News」、ほか

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