【緊急考察】首相官邸ドローン襲撃事件の影響で国内UFO事情に重大変化が訪れる？

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画像は「YouTube」より

■公的機関もUFO調査に乗り出す!?

　さらにA氏は、これまでUFOを公式に調査することのなかった行政側も、何らかの対応を迫られるようになる可能性があると指摘する。

A「空に何らかの物体が浮遊していても、一般の人にその正体は分かりません。UFOかもしれないし、ドローンかもしれない。しかし今回の事件のような前例があるわけですから、警察に通報しなければと考える人も出てくるでしょう。通報を受けた警察も、やはりそれを放置することは問題がありますから、調べる必要が出てくる。これはつまり、今後は公的機関が“謎の飛行物体”の分析に乗り出す可能性があるということです。規制が強化されれば、それだけ取り締まりも増えるでしょうから、これは十分に考えられます」
「さらに謎の飛行物体の写真や映像が残されていれば、それさえ解析する必要があるかもしれません。解析の結果、『ドローンではなかったものの正体は分からない』という場合、公的機関がどのような発表をするのか、見ものですね」

■謎の飛行物体を“確保する”技術が必要に？

　加えてA氏は、次のような驚くべき事態も考えられると語った。

A「現在一般に流通しているドローンは、タブレット端末などのコントローラーの通信範囲内で飛ばすことができるものが多いです。しかし今後は、内蔵されたGPSにあらかじめ飛行ルートを設定しておくことで、完全な自動航行が可能な機種もどんどん増えてくると予想されます」
「でも考えてみてください。もしも、その自動航行するドローンが犯罪者によって空に放たれたものであった場合、目的を達成する前に確保しなければならないでしょう。落下地点に被害が及ぶとなると、撃ち落とせないケースも考えられます」
「このようなケースでは、それを確保するためのドローンが必要になってきます。つまり、怪しい飛行物体を確保するためのドローンを、開発しなければならない可能性が考えられるのです」
「そして、もしもですよ？ 怪しい飛行物体を確保するために出動したはずのドローンが、人工物ではない“何か”を確保してしまったら……。これは、私たちの想像を遥かに超える事態ですよ!!」

　圧倒的な想像力をもって熱弁するA氏。彼の語る未来には、確かにまったくの空想とは言い切れない部分もありそうだ。しかし一方で、今後ドローンは災害救助や運搬など、私たちの生活に役立つ存在として期待されているのも事実。いずれにしても、技術の発展を阻害することのない効果的なドローン規制が、一刻も早く求められていると言えそうだ。
（編集部）

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