「STAP細胞ビジネス」がついに欧米で始まった！ 小保方潰しに没頭した日本は巨大マネーもノーベル賞も逃す羽目に？

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※写真＝小保方晴子／撮影＝吉田尚弘

　STAP細胞論文が撤回され、小保方晴子さんが芸能スキャンダルジャンルでニュースになるのが最近の日本。一方の地球の裏側ではSTAP細胞ビジネスが日本を外したうえで水面下で着々と行われているようだ。まだ断片的な情報しか伝わってこないが、少なくとも点と点がひとつの線につながる不可思議な情報がふたつある。

●ハーバード大学の付属病院が特許出願

　ひとつが、アメリカのハーバード大学の付属病院が、STAP細胞に関する特許出願を世界各地で継続しているという情報だ。論文発表時点でハーバードは米国、欧州、カナダ、オーストラリア、そして日本でSTAP細胞の特許を出願したのだが、不思議なことに理化学研究所が論文を取り下げた後も、なぜかハーバードは特許の実態審査やその範囲の補強に10万ドル以上の費用をかけ続けているというのだ。

　出願した特許を取り下げずに、逆に審査要求に巨額のマネーを投入しているというのは、それが将来、再生医療分野でカネになるという何らかの情報をつかんでいるからと考えて間違いない。実際、ハーバードの行動を見ると、そのフシが伺える。

　たとえば小保方晴子氏の実験プロトコルではオレンジ果汁程度の酸度の弱い酸に細胞を浸すことで細胞の初期化が行われるという手順が世界中で再試され「それはありえ無い」という結論が出ている。しかし、ハーバードが特許を出願している範囲は実はそれよりも広い。

　ハーバードではより広い範囲を特許の対象として「さまざまな方法で細胞にストレスを与えることで起きる細胞の初期化全体」を特許の範囲としているのだ。

 
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