【再掲】「人工地震や気象兵器は存在する」「噴火や地震は米国の仕業か？」元国会議員・国際政治経済学者の浜田和幸が断言！（インタビュー）

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浜田和幸氏（撮影＝編集部）

　国際政治経済学者として活躍する浜田和幸氏は、参議院議員時代から気象兵器や人工地震などの知られざる“真実”を暴き、社会に発信し続けてきた日本を代表する有識者である。かつて全米一といわれるシンクタンク（CSIS）に主任研究員として在籍した際に入手したという世界のウラ情報はもちろん、地球外知的生命やUFOなどの情報にも造詣が深い。

　今回筆者は、地震前兆研究家としての立場から、世界各地で連続する自然災害とその背後に渦巻くドス黒い闇を暴くべく、浜田和幸氏にインタビューを敢行した。浜田氏の口から語られた驚愕の真実を、余すところなく全3回に分けてお伝えしよう。

■人工的に自然災害を起こす計画は“当たり前”

――このインタビューでは、先生が普段お考えになっていることを、遠慮なくすべてお話いただければと思います。

浜田和幸氏（以下、浜田）　　トカナの読者は、気象改変装置や人工地震などに関心をお持ちでいらっしゃるようですが、それらは全て国際政治や国際金融という大きな枠組みの中で捉える必要があります。たとえば、ケムトレイル（※）によって具合が悪くなる人が増えれば、それを治療するニーズも出てきますから、もはや軍需産業のみならず製薬業界にも直接関わってくる実に深いテーマなのです。

　日本では、そういう話になるとすぐに陰謀論的な受け止め方をされてしまいますが、柔軟に視野を広げていくことも必要だと思います。知っている範囲で、みなさんと情報共有できればと思っています。

※ 政府系組織が航空機などによって何らかの有害な人工物質を散布すること。

――ありがとうございます。やはり、政治家や政治経済学者として、浜田先生のもとには普通の人では知り得ない“ウラの情報”が入ってくるわけですね。先生は参議院議員時代から人工地震説を唱えられており、あの東日本大震災もアメリカに狙われたと主張されていますね。

浜田　　自然現象を戦略的に改変していこうという試みがあることは、東西冷戦時代からアメリカ、ソビエト、中国などの大国では公になっています。極秘裏に地震や火山噴火を起こしたり、天候をコントロールして、狙った国に壊滅的な打撃を与えたり、脅しをかける。そして、表向きはあくまでも自然の猛威に見せかけるのです。

　直近の話題でいうと、アメリカはイランとの核合意を破棄すると言い始めています（その後、現実に破棄された）が、その流れの中で、彼らは突然イラン上空の雨雲を消し去ることによって影響力を行使しようとしています。イランは砂漠の乾燥地帯ですから、実際にこれをやられると干ばつになり、経済的にも非常に厳しい状況に陥る。イラン政府は、この点について声を大にして非難していますよ。

――それにしても、現在はアメリカの同盟国である日本に対して、そのようなことを実行するのはなぜでしょうか？

浜田　　歴史的な経緯が絡んでいます。実は、アメリカは第二次世界大戦が勃発する何年も前から日本人のメンタリティを文化人類学的に研究していました。そして終戦後、アメリカに到底逆らえないようにマインドコントロールするには、日本人の心に刻まれている地震や火山噴火に対する恐怖心をうまく利用するべきだという結論を導き出していたのです。

イメージ画像：「gettyimages」より

　大戦末期、日本は敗戦が濃厚になっても、本土決戦さえ厭わないと宣言していました。「一億玉砕」の覚悟で竹槍を手にしてでも戦う――と。そうなると、（いずれ日本に勝てることは確定事項とはいえ）アメリカ軍にとっても無駄な被害が広がるリスクがある。それを防ぐためには何が効果的か、ということで最終的に原爆投下に至るのですが、その前段階では「もう天が日本を見放した」という形で日本人に戦意を喪失させるため、人工的に自然災害を起こせばよいと、彼らは用意周到に考えていました。事実、第二次大戦末期のアメリカは、大きな地震や津波を人工的に引き起こす実験をオーストラリアやニュージーランドの海域で何度も行っています。10年ほど前にオーストラリアの情報公開法によって公になっていることです。

　そして、天皇に対する日本国民の信仰心も厄介でした。これを何とかしようと彼らが注目したのは、火山です。終戦間際の日本列島では、30近くの休火山・活火山で小規模とはいえ火山性地震をはじめとする噴火の予兆があって、ちょっとしたキッカケさえ与えれば大噴火するかもしれないから、要所要所にどんどん爆弾を投下しよう――という計画も進んでおり、準備まで行われていたことが、アメリカの情報公開法によってわかってきています。

 
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