>  >  > 英大手銀行の過激レポート「35年後の地球の姿」

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 激甚化する自然災害――。ここ数年の台風の猛威は凄まじく、これからの季節は特に警戒を怠ることができないのはいうまでもないが、今後も自然の猛威は勢いを増していくのだろうか。先日、英・ロイズ銀行グループのシンクタンクからショッキングなレポートが公表された。


■世界規模の気候変動で農作物生産が危機に

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Food System Shock」より

Food System Shock(食品流通危機)」と題されたこのレポートは、昨今の世界規模の気候変動が今後の農作物生産に深刻な打撃を与えることを予測している。そしてこれによって引き起こされる食糧不足が各国の政情を不安にし、ビジネスや交通機関にも影響を及ぼして現在の文明社会を崩壊へと導くというのだ。

 ロイズ銀行のシンクタンクとアングリア・ラスキン大学の研究によって作成された今回のレポートは、あくまでも今後の世界経済の見通しを主に、保険業界へ向けて解説するために書かれたものであるが、そのショッキングな内容から世界に警鐘を鳴らすものとなったのだ。

 今後の食糧供給の上で自然災害の劇症化とともに問題視されているのが、今後の世界人口の急激な増加であるという。

 人類はこの200年の文明の中で60億人まで人口を増やしたが、今後その増加ペースが急激に上昇し、35年後の2050年には90億人に達すると予測している。そして人口増加に比例して高まる食糧需要に応えていくには、2050年までに食糧生産の総量を現在の2倍にしなくてはならないという。革新的な農作物生産技術が生まれない限り、あと35年で2倍にするというのは至難の業であると言えそうだ。

 この人口増加の問題だけでも食糧危機の大きな原因となるが、これに追い討ちをかけるのが、気象変動による農作物収穫量の減少である。2002年~03年にかけて深刻な干ばつに襲われたオーストラリアのような例が今後、世界各地で発生すれば確かに食糧の増産どころの話ではない。

 そして度重なる異常気象の末に、世界各地で現在よりもシビアな水不足に見舞われるという予測も示されている。あと10年後の2025年までには、世界人口の3分の2にあたる人々が何らかの形で水不足の影響下で生活することを余儀なくされるとあるのだ。つまり、世界的に見れば水が不足した地域の方が当たり前の状況になるということである。そして当然、水不足は農作物生産に大きな影を落とす。

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