トカナ > ART > やはり危険!?　モンサント、政治家…遺伝子組み換え食品について世界中の意見を聞いた結果…！

虫が食べて死ぬものを人間が食べて大丈夫？遺伝子組み換え食品の「基本のキ」

2015.02.10 16:00

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虫が食べて死ぬものを人間が食べて大丈夫？遺伝子組み換え食品の「基本のキ」の画像1

　自分が食べたいものは自分で選ぶ。そんな当たり前のことがアメリカでは行われていない――。

　4月25日から渋谷アップリンクほか、全国順次公開される映画『パパ、遺伝子組み換えってなぁに？』は、遺伝子組み換え作物（Genetically Modified Organisms・略称GMO）の現状に警鐘を鳴らすドキュメンタリー映画だ。

　GM食品の輸入量が世界一ともいわれる日本では、新聞やテレビでGMOについて時々報道されている。詳しくは知らなくても、「遺伝子を操作して害虫に食べられにくくしたトウモロコシとかでしょ？」といった知識を持つ人は多いだろう。しかし本場アメリカでは、GMOの存在自体を知らない人が多い。それは、表示義務がないからだ。監督のジェレミー・セイファートはこうしたGMOをめぐる現状に疑問を感じ、家族と共にGMOについて調べる旅に出る。

虫が食べて死ぬものを人間が食べて大丈夫？遺伝子組み換え食品の「基本のキ」の画像2

画像は「パパ、遺伝子組み換えってなぁに？
オフィシャルサイト」より

　セイファート監督と妻・2人の息子は、アメリカ各地を車で旅しながらGMOの真実に迫っていく。道行く一般人、GMOを栽培している農家、栽培していない農家、議員、研究者など様々な人々に出会い、素直に意見をぶつけて話を聞いていく。ドキュメンタリー映画でありながらロードムービーであり、家族の成長物語でもある。社会問題を扱うドキュメンタリー映画という堅苦しい雰囲気は感じられないが、GMOについてまったく知らないアメリカ人に現状を知ってもらうというコンセプトなので、説明がとても分かりやすく、日本人にとってもGMO問題の基礎知識を知る上で最適の映画といえるだろう。

■GMOとは？
　
　GMOとは、バクテリアなどの生物から特定の働きをする遺伝子を取り出し、別の生物（農作物）の遺伝子に組み込むことによって、新しい特徴を持った生物（農作物）を作り出す技術のことをいう。

虫が食べて死ぬものを人間が食べて大丈夫？遺伝子組み換え食品の「基本のキ」の画像3

画像は「パパ、遺伝子組み換えってなぁに？
オフィシャルサイト」より

　作中では、トウモロコシの例が取り上げられている。害虫を殺す働きをする遺伝子をバクテリアから取り出し、トウモロコシの遺伝子に組み込む。すると、害虫が食べると死んでしまう「GMトウモロコシ」ができあがる。GMトウモロコシを栽培すれば、害虫除去の農薬を散布する手間が省ける。つまり、GMトウモロコシは農作物（食べ物）であり、同時に農薬（殺虫剤）でもあるのだ。当然「虫が食べて死ぬものを人間が食べて大丈夫なのか？」という疑問が発生する。

　現在GMOの危険性は確認されていないが、安全性を疑問視する論文や研究結果が発表されているのも事実。人体に安全かもしれないし、危険かもしれない。はっきりとした答えが出ていない以上、消費者は自己責任で判断するしかない。食べてもいいと思う人は食べればいいし、食べない方がいいと思う人は食べなければいい。だが、現在アメリカには「GMOを使った食品です」と表示する義務がないため、判断する基準がないのだ。自分が食べたいものを自分で選ぶことができない現状がここにある。

　GMOを作っているのは、枯れ葉剤の製造メーカーであるモンサント社などの大企業。当然、アメリカ経済への影響力は大きい。それゆえ、アメリカ政府も対策に前向きではないようだ。

■特許権を使った大企業の横暴

　作中では、日本ではあまり報道されないGMOの特許の問題も取り上げられている。GMOを開発している企業は、自社で作ったGMOの特許を取得している。自分たちで開発した遺伝子の配列には、知的財産権が存在するという主張だ。アメリカでは利益を、独占する、この行為自体を、倫理的に問題視する声もあるようだ。

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画像は「パパ、遺伝子組み換えってなぁに？
オフィシャルサイト」より

　企業が特許を持つGMOは、契約農家だけが栽培している。しかし当然GMOを栽培していない農家も存在する。そこにGMOの畑から風に乗って花粉が飛んできて、受粉してしまう。すると、企業と契約していない農家の作物の中に、GMOの特徴を持った遺伝子が存在してしまうことになる。そうなると企業から手紙が送られてきて「あなたの畑では、わが社が特許を持つ農作物を作っています。わが社と契約しなければ訴えます」と契約を迫られる。大企業と一農家。裁判にかかる費用を考えれば、農家に勝ち目がないのは明らかだ。これは日本人から見てもヤクザまがいの脅迫としか思えない。

　そして、今後、TPP（環太平洋パートナーシップ協定）によって農業や食品の規制緩和が進んだ場合、アメリカのGMO企業が日本に表示義務撤廃を求めてくる可能性もある。日本の大手メディアには、この特許問題をもっと取り上げてほしいところだ。