甘利事件はユダヤ資本の工作だった？TPP合意で窮地に追い込まれたアノ財閥の陰謀とは？

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画像は、「ANNnewsCH」より

　陰謀社会学を学んでいる星島次郎です。

　陰謀を追っていると、必ず目にするのが「ユダヤの陰謀」であろう。今回は、そんなユダヤが、1月28日の甘利明内閣府特命担当大臣（経済財政政策）辞任とかかわっている可能性について考察してみた。

　この事件が明るみになったのはこのところ勢いにのっている「週刊文春」によるスクープである。だが、この記事には不可解な点もあった。

■不可解な文春スクープ

　そもそも、ベッキー事件においても、通常手に入らないはずのLINEの内容をそのまま使っている。これは、第三者の通信を完全に「盗聴」し、掲載しているのだから、ある意味では犯罪である。「郵便」であれば、信書開封罪（刑法第133条）が適用されるのに対し、LINEでそうならない日本は不思議な国だ。もしも「LINEも信書」であるとされれば、「週刊文春」の編集長と記者は処罰を受けるはずである。

　また、今回は「贈賄」側の人間の「実名告発」と言いながら、この「一色武」は本名ではなさそうだ。では、この「一色」なる人物はいったい何者なのだろうか？　週刊誌に掲載された写真には、モザイクがかけられているし、所在も明らかではない。これで「実名」と言い張っても「実名説は信憑性が薄い」と言われても仕方がないだろう。

　そもそも「週刊文春」は、年初の記事で皇太子妃雅子妃殿下と、皇后陛下の間の会話を「完全捏造」し、宮内庁から異例の講義を受け取ったばかり。実際に「週刊文春」は、旧皇族の自宅に何のアポイントもなしに突撃し、出入り禁止になったこともあるのだ。そのような週刊誌に、宮内庁の中の情報が入るわけもなければ、上記のように「信書開封罪」や、贈賄罪にあたる人物（一色）と組み、その人を断罪しないなど、あまりにも不可解な行動が多すぎるのである。

　とはいえ、文春にかかわらず、多くのメディアにはこうした「不可解な疑問」がつきものなのである。

　某大手新聞元政治部記者で、現在はその重鎮として名を知られる方は「日本メディアの後ろにはユダヤの資本がついたんだよ」と話してくれた。

 
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