米政府が本物認定したUFO映像24本の存在が発覚！ しかし「情報源を危険にさらす」ため公開拒否！

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　5月17日、アメリカ議会は実に50年以上ぶりとなる「UFO現象に関する公聴会」を開催。米軍が撮影していた新たなUFO映像が公開されるなど、UFO情報に関する透明性の向上が図られた。それでなくともここ数年、UFO現象に対するアメリカ政府の態度は情報公開と透明性を重視する方向へとシフトしており、以前と比べて大きく前進しているように見える。

　しかし、その一方で本当に肝心な情報は隠蔽されているという指摘もある。現在アメリカ国防総省は、所有する少なくとも24本の未公開UFO映像について「情報源を危険にさらす」ことから一切の情報公開を拒否しているという。なお、この24本の動画の中には2019年下半期に起きた個別の目撃情報19件に関する情報が含まれているとのこと。

　問題となっている24本の未公開映像は、昨今アメリカ海軍に対して情報公開法（Freedom Of Information Act）に基づく要請があったことで再発見された。アメリカ海軍は、戦闘機パイロットが謎の飛行物体と接近遭遇した事例を144件把握しており、問題の動画を全て公開するよう圧力が強まっていた。アメリカ国務省の国際安全保障・不拡散局の元アナリストであるマリク・フォン・レンネンカンプ氏も、政治サイト「The Hill」に対して、国防総省が20本以上の未公開UFOビデオを持っていると明かしている。

「国防総省が6カ月ごとに20本のUFOビデオを受け取り続けているとしたら、今頃100本を優に超えるビデオを所有していることでしょう」（レンネンカンプ氏）

　彼はまた、当局が人工衛星によって記録されたUFOのデータも所有していると主張したが、これは前述の未公開動画以上に国家安全保障に悪影響をもたらすことから公開されていない可能性があるという。レンネンカンプ氏は「情報の透明性という公約を守り、申請があったUFO映像はすべて公開すべきだ」と強調するが、その約束が果たされる日はくるのだろうか。

参考：「DAILY STAR」、ほか

【本記事は「ミステリーニュースステーション・ATLAS（アトラス）」からの提供です】

文＝飯山俊樹（ミステリーニュースステーションATLAS編集部）

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