人間を爆裂させる「エボラ」は本当に天然ウイルスか? 生物兵器の可能性に科学ライターが迫る!

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■エボラウイルスの治療薬を巡る米国防総省の動きは、2012年に始まった

 2012年10月4日、CDC=米国疾病管理予防センターは遺伝子解析が終わったエボラウイルスの特許を取得した(申請は2007年)。遺伝子配列が判明しているエボラウイルスは、系統化された実験用のマウスやモルモットと同様、ワクチン開発や生体での生化学反応の実験などに利用できるのだ。特許取得直後、米国防総省は製薬会社各社に対して、莫大な開発資金援助をスタートする。

 エボラウイルスの特効薬として、2014年8月に米国人医師に投与された「ZMapp」が話題になった。開発したマップ・バイオファーマシューティカル社は米国のベンチャー企業で、米国防総省から資金援助を受けているという。

 富士写真フイルムの関連会社、富山化学工業が開発した抗ウイルス剤「ファビピラビル」は、インフルエンザから鳥インフルエンザ、エボラ出血熱まで、ウイルス性疾患全般に効くとして注目されている。ウイルスは増殖する際にRNA(=DNAに寄り添うように存在するリボ核酸)をコピーするが、そのプロセスを阻害するのだ。2014年8月8日付の日本経済新聞は、同社と同社の提携企業である米メディベクター社に対して、米国防総省が2012年に約1億3850万ドル(約140億円)の資金援助を行ったと報じた。

 同様に、エボラウイルスの治療薬「TKMエボラ」を開発したカナダのテクミラ・ファーマシューティカルズ社に対しても、国防総省は1億4000万ドルの資金提供を行っている。


■エボラ流行で株価が上昇!?

 新薬の開発には莫大な費用がかかる。エイズの特効薬のような抗ウイルス剤は数百億~1000億円もの巨費が必要と言われる。エイズのように患者数が膨大な病気は、それだけの費用を投じても採算が合うだろうが、エボラ出血熱のような風土病に近い病気で、40年間で感染者の総数が5000人前後の病気では、元が取れないのだ。ところが国防総省は、そんなマイナーな病気に予算をつけ、資金提供を行っている。

 今回の流行は2013年12月にギニアの幼児がウイルスの一次宿主であるコウモリを食べた(一部地域では、コウモリは食用である)ことから始まったと言われている。国防総省がメーカー各社に資金提供を始めた、そのたった1年後に今回の大流行が始まったのだ。

 偶然にしてはできすぎではないか?

 エボラウイルスを兵器化するには、ワクチンが必要だ。ワクチンもないウイルスでは、自国民まで殺してしまう。そんなものは兵器にはならない。逆に言えば、今回の流行で有効なワクチンが見つかれば、エボラウイルスが生物兵器として使えるということになる。

 テクミラ・ファーマシューティカルズ社の親会社は、遺伝子組み換え食物で悪名高きモンサント社である。エボラ出血熱騒動で、各社の株は急上昇中だという。

 本当にこれは自然現象なのか? 殺人ウイルスをまき散らし、人体実験を行うような非道が行われているとは考えたくないのだが……。
(文=川口友万/サイエンスライター/著書『大人の怪しい実験室』)

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