第三次世界大戦は本当に起きるか? 11人の専門家が本気で検証!

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■現代の戦争とは?

・高度な兵器を操れる兵

 現代の戦争を具体的にイメージするためには、湾岸戦争以降、白兵戦から兵器そのものの強化が進み、その操作は高度なスキルと訓練が必要になっていることをまず知るべきだろう。代表的なところではドローン(無人機)などであろう。いまや兵士は後方支援がメインである。もちろん、アフガンやイラクでテロ攻撃の対象となって命を落とす兵士も多いが、それでも第一次、第二次大戦の戦闘による死者とは桁が違う。それに徴兵制で無理やり兵士をかき集めても、肝心の兵器を動かすことすらできないのが実状で、兵士たちに求められているのは単独の個の強さよりも、統制された集(チームや部隊)の強さだったり、高度な兵器を操れる経験と技術なのだ。つまり、兵士育成には、日本人が思っているよりも時間も金もかかるようになっているということだ。

・ピンポイントでの攻撃

 爆撃にしても、ターゲットを定めてピンポイントで攻撃するので、街全部をなぎ払うような絨毯爆撃は攻撃側も実行しない。攻撃している側にしても、戦後にガレキだらけの街を支配しても、自分たちの損失になってしまうと考えているからだ。民族的な対立などからの嫌悪、憎悪によるジェノサイドにでも発展して「玉砕覚悟でぶっ殺せ」と叫んでいくような戦闘にでもならない限り、街中を焦土と化すような状態は極めて考えにくい。

 これは拠点への爆撃に終始しているアメリカ軍のイスラム国への攻撃を見ても明らかであろう。奪還した街がガレキだらけの廃墟では意味がなくなってしまう。また、現在の空爆技術ならばピンポイントでの爆撃が可能なので、一面焼け野原にする必要もないという側面もある。

 果たしてこの「現代の戦争」をどれくらいの人が具体的に知っているだろうか? 結局、日本人の多くは戦争と聞くだけで思考停止に陥ってしまう確率が非常に高いのだ。もちろん積極的に参戦することをすすめているのではなく、あくまで現状を正しく理解してほしいための指摘である。


■世界情勢を読み解くキーワード

『第三次世界大戦は本当に起きるのか?』に詳しくまとめたが、今後の世界情勢を見ていくときに意識してもらいたいキーワードがある。それは「覇権」と「リスク」だ。

・中国の狙い

 たとえば日本とも直接関係のある問題として、中国の海洋進出をどう見るのかは重要である。よく言われることだが、中国は世界の「覇権」を狙っているという前提で考える人が多いだろう。だが、中国の現状では「覇権」を狙うにしては汚職問題、経済対策など国内問題の対応に右往左往している印象だ。つまり、国民の不満を外に向けさせるための「リスク」の分散が行われていると考えられるのだ。ほかにもアメリカのイスラム国への空爆対応の遅れは、軍事的な「覇権」を握り続けることよりも参戦による泥沼化の「リスク」を避けるためである、といった感じに二つのキーワードを利用すると読み解きやすくなる。また、まだ起きていない不確定なことを考えるうえでもヒントを示してくれる。第三次世界大戦を考えるうえでも例外ではない。

・世界大戦が起きる可能性は?

『第三次……』のなかで第三次世界大戦の勃発について論者たちの見解はおおむね共通している。「国家間の戦争という意味では可能性は限りなくゼロ」ということだ。なぜなら、「覇権」を狙う国だけの力と欲望がある国は世界中を見渡しても皆無だからである。

 第一次世界大戦は1914年にセルビア人青年が放った一発の銃弾をきっかけに始まったとされる(サラエヴォ事件)。それから100年が経過して人類は多くの戦争を経験した。戦勝国は国連を組織して国家の暴走や独裁にブレーキをかけるようなシステムをつくり、結果として国を滅ぼすような戦争は相互監視のもとに実施できないようになっていった。また、医療技術の発展は多くの兵士の命を取り留めるようになった。その結果、四肢を欠損したり精神を病んだりするなど後遺症のある状態で退役する兵士が増えるという皮肉な状態となった。その数は増加するばかりで、比例して兵士への補償も莫大な金額として累積し、アメリカなどは国家財政を圧迫するほどになっている。このような国民への負担は「リスク」であり、政府が戦争へと踏み出せなくする理由としては十分であろう。

 ほかに、まったく別の理由もある。国境を越えての経済活動のグローバル化は世界を大きく変化させた。経済のグローバル化はまったく別の「リスク」をもたらしたのだ。お互いに資本を投下しているので、戦争してたとえ戦勝国となっても、自国に損害をもたらしてしまうことがある。それが隣国同士であればより顕著だ。世界中で戦争の火種(のようなもの)が生まれるのは高い確率で隣接する国家や地域であることは歴史的に明らかだ。そんな「リスク」を重ねてまで「覇権」を狙いたい国、つまり第三次世界大戦を起こしたい国など、いまのところ見当たらないということにいきつくのである。

※次ページ 対テロ戦争

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コメント

3:匿名 2016年9月10日 17:37 | 返信

まあ、起きてみないと分からないよね。

2:匿名 2015年1月3日 11:43 | 返信

わかりやすい
・・・

1:ほぼ答え 2014年12月31日 21:36 | 返信

ヒント。第三次世界大戦は米露の直接対決ではない。そこまで両者とも愚かではない。しかし、世界大戦規模なら米露の対立でないはずがない。つまり、明らかに代理戦争でする。
現職の米大統領と国連事務総長は外道連中が何をしようが、最低限の行動しかしない「事なかれ主義」を通すので、世界大戦にまではならない。つまり、西暦2017年からの新人両者からが可能性として挙がってくる。特に次期米大統領は共和党からでないと議会との対立は解消できない。また、次期国連事務総長はヨーロッパ選出なので代理戦争へと誘導する。(ちなみに、これを見越しtれの消費税延期期限なのである。)
では、代理戦争はどことどことでか?朝鮮半島に両者が死守するだけの利点は全く無い。この情報化時代における現代以降は「盲信思想が無い地域に関しては」明確な利益が必要である。つまり、盲信宗教においてでしか、絶滅戦争なんてありえないのが現代以降なのである。
ならば、アメリカがスンナ派イスラムを死守するであろうか?死守するのはイスラエルだけである。したがって、イスラエルvsシーア派主軸での迎合イスラム過激&引き込まれバックアップ大国動員となる。
では、中露がどれだけイランに肩入れするか?中国共産党のトップ陣が誰であれどうあれ、現職プーチンはそこまで愚かではない。つまり、プーチンが失権した場合からの可能性となる。どういう状況でならプーチンが堕ちるか?不満からの革命しかない。明らかにロシア軍がプーチンに背くほどの窮乏しかない。KGBプーチンが軍部を困らせることとは?先軍政治である以上、物資面ではありえない。つまり、軍を私的な動機で強行させるということしかない。軍が嫌がるプーチンの命令とは?アフガンなどの「侵略」ではない。そうした国家事業的ではない。そのことが起きた時に、第三次世界大戦へのきっかけが起きたことになる。

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