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【超重要】ジェームズ斉藤が語るトランプ後の「認知戦争」の真実！ GAFAとロスチャイルド、そしてＱアノンの正しい捉え方とは？

2021.02.23 10:00

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【連載：某国諜報機関関係者で一切の情報が国家機密扱いのジェームズ斉藤（@JamesSaito33）が斬る！国際ニュース裏情報】

──ジェームズさん、しばらくどこに行かれていたんですか！　全然捕まらなくて困っていました！

ジェームズ　いやいや、すいません（笑）。米国の政権がああいう形で変わったので、いろいろなところを調整する必要が出てしまったんで、ずっと動いていました。

──やっぱり、かなり変わるんですよね。

ジェームズ　変わるところもあれば変わらないところもあります。変わらないところから言えば、国防総省はトランプ政権からバイデン政権になっても一貫性は維持されます。変わる部分は対ロ政策と対中東政策です。また、バイデン政権の特徴であるLGBT関連も調整しなければ、政権内の極左が騒ぐので、そこは変わらざるを得ないでしょう。ただし、宇宙軍、サイバー軍はトランプ政権の時から軍産複合体が稼ぐ場所だったので、バイデン政権でも維持されますし、トランプ政権と違ってバイデン政権は軍産複合体とは一体ですから加速するでしょう。さらに、現政権にはもともと国防意識の高い人間が入っているので、トランプ政権の道筋を本質的には変えないようです。

──対日政策や対中政策はどうなりそうですか？

ジェームズ　対日政策は基本的にトランプ政権の撤退路線を継続です。実は、トランプ政権の撤退路線は極左のオバマ政権が始めました。オバマ時代は「アジア回帰」を打ち出し、オバマ大統領自身が東京で演説を行うなど、日本も騒ぎましたが、実は「アジアのことはアジアに任せる」という、責任放棄の戦略でした。その典型が対北の「戦略的忍耐」という「非戦略的」な戦略でした。その結果、北朝鮮のICBM能力保有を許し、日本を含む地域諸国はパニクることになりましたが、米国は北朝鮮のショボいICBMなど簡単に撃ち落とすことができるので、痛いことも痒いこともありませんでした。しかし、日本等の近隣諸国はパニくり、安倍政権の安保改正や日豪印準同盟に繋がるのでした。ここで北朝鮮のことばかり注目されて、中国の台頭を許してしまいます。オバマ政権の戦略は日本にとって「百害あって一利なし」でしたが、なんとトランプ政権にも事実上継承されます。米中対立で米中がバトっているように見えましたが、結局は「濡れ仕事」は日本等に任せ、中国の台頭を更に許してしました。バイデン政権は対中戦略でオバマ時代の対北戦略であった、「戦略的忍耐」を適応しようとしています。これで米国の「撤退」が加速します。先月の日米首脳電話会談における尖閣諸島に対する日米安保条約の適応の確認など完全に目眩しで、本質は「日本人に血を流してもらう」ことがバイデンの目的です。

──やっぱり日本にとってバイデン政権はあまりいいことないようですね。

ジェームズ　そうでしょうね。しかし、トランプが素晴らしかったかといえば、そうでもないので、バイデンだけが取り立てて悪いわけでもないです。問題は日本のあり方だとは思います。日本がいまのまま、自国を省みない政策を続けていることがなにより、「いいことない」と思います。いい機会なので、お話しておきますが、いま日本の国民は新しい戦争について理解しておかなければいけないでしょう。

──新しい戦争ですか？

ジェームズ　そうです。この前の大統領選挙同様、いま世界中で新しい情報戦である認知戦争が始まっています。

──認知戦争？　なんですか、それは？

ジェームズ　簡単に言ってしまえば情報戦であり、情報操作なのですが、敵国国民の認知を根底からひっくり返すものです。例えば、2016年の大統領選でトランプが勝利した時、「ロシアが介入した。フェイクニュースを流した」とアメリカの諜報機関は言ってるんですが、私から言わせるとアメリカの諜報機関はロシアの意図が全然わかっていません。ロシアがアメリカに仕掛けていたのは認知戦争であってフェイクを流して混乱させたとか、そんなレベルのものではありません。だからこそ、アメリカはロシアに完全に入り込まれてしまったんですから。

──超高度な情報戦みたいなものなんですね？

ジェームズ　人間の認知、つまり目の前の情報をどのように捉えるのか、その捉え方を変えるだけです。情報戦の場合は目の前の情報を変えます。しかし、認知戦は捉え方のほうを変えてしまうので、どのような情報が目の前に来ても正しい判断ができなくなってしまうんです。

──洗脳みたいなものですか？

ジェームズ　洗脳と言っていいでしょう。しかし、それはCIAが昔やったようなMKウルトラのような薬物を使ったり、拷問したりといったことではありません。ソーシャルメディアなどを使って標的の客観現実を操作することで可能となります。例えば、2016年の大統領選ではロシアはアメリカ国民全体を標的とするため、陰謀論やフェイクニュースを、ソーシャルメディアを主に使って撒き散らしました。この時、ロシアはトランプ支持者になりすましたり、民主党支持者になりすましたり、それこそ、いろんな勢力になりすまして情報を発信していったのです。それをされたアメリカ国民は客観的現実が完全に汚染されて、何が本当なのかわからなくなってしまったんです。実際、当時、「ポスト真実」という言葉が流行りましたが、まさに情報空間がカオスになったことの証明でしょう。