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触れたら干される2つの「UFOタブー」とは!? 漏えい文書に秘められた真実を岩手大名誉教授が暴露（インタビュー）

2022.04.28 16:00

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触れたら干される2つの「UFOタブー」とは!? 漏えい文書に秘められた真実を岩手大名誉教授が暴露（インタビュー）の画像3 — イメージ画像：「Getty Images」

■「UFOタブー」はETにより立場を侵されるのを恐れた権力者が作った

――本書では、「UFOタブー」にはもう一種類あると述べられていますね。

原澤　　はい。もう一つの「UFOタブー」は、UFOを製造し操っていると思われるET（人間よりも優勢かつ優秀と思われる）により、自分の立場を侵されるのを恐れた権力者が、保身のために「UFOタブー」を積極的に維持するように働きかける場合です。こちらは政治的な背景をもちます。

　アメリカにはUFOタブーを維持するための法律があります。例えば、空軍規則200-２や陸海空軍合同出版物146（E）などがそれに該当します。詳しくは本書を見てほしいのですが、これらの規則はUFOの目撃を公表することを禁じています。

　また、「ウィルソン／デイヴィス文書」という漏えい文書から、アメリカでは大統領にも知らされていない闇プログラムによってUFO情報が管理されている可能性を読み取ることができます。

　もちろん、この文書は公文書ではないので、信憑性についての評価は定まっていませんが、関係者は一様に口を閉ざしています。それこそは、UFOタブーであると言ってよいと思います。

　こちらの「UFOタブー」を私は「第二種UFOタブー」と呼んでいます。「UFOタブー」をこのように分類したのは、今回が初めての試みだと思います。

　さらに、本書では、「UFOタブー」を詳しく考察して、その根元がどこにあるのかを究明し、あわせてUFOの科学研究を目指すために、そして航空安全や防衛のために「UFOタブー」を払拭する方策を示しています。

――書名にある「積極的不可知論」とは何かについても、教えていただけますか。

原澤　　本書では、UFOの本質が総合的な科学研究により解明されるまでは、UFOを地球外起源であるか否かについて、「特定の立場をとるべきではない」とする考え方を「不可知論」といいます。そして、UFOタブーに対抗するために、UFOの存在に目をつぶらずに、その本質を探るために積極的に観察しようとする姿勢を「積極的不可知論」と呼びます。

　詳しくは本を読んでいただけると幸いです。

■2021年６月の国防総省報告書はUAP（UFO）の調査研究を公然と行うという宣言

――2021年６月にアメリカの国防総省が報告書を発表しましたね。これをどう読み解けばいいでしょうか？

原澤　　昨年アメリカの国防総省によって発表された予備的報告書には、主に次のようなことが書かれていました。

○政府の情報源から提供された144件のUAP（未確認空中現象）事例のうち、１件を除いて合理的に説明できなかった。
○UAPはデータにばらつきがあるものの、形状、サイズ、推進力に基づいていくつかのパターンに分けられる。
○高度な技術を実証するようなUAPに関する報告が21件あり、そのうちの18件において、UAPによる異常なマニューバ（推進手段をもたずに、風に逆らって飛行し、ホバリングすること）ないし活動（軍用機の無線通信を干渉すること）が観察された。
○UAPは単一の解釈によって説明することができない。
○UAPは、航空安全（11件のニアミス）および国家安全保障上（軍事施設付近での目撃や最先端航空機による検出）の脅威になり得る。

　このように、予備的報告書は、アメリカ海軍がもっている現代の科学技術を駆使しても、調査したUAP（UFO）事例144件のうち、99パーセント以上を解明することができなかったことを示しています。なぜそう言えるかというと、繰り返すようですが、調査したUAP（UFO）事例144件のうち、解明できたものがわずか１件だけだからです。