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「令和関東大震災」が今年中に起きる？地下の異変、パンデミック、暗殺… あらゆる状況が100年前と酷似！

2022.08.27 15:00

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「令和関東大震災」が今年中に起きる？地下の異変、パンデミック、暗殺… あらゆる状況が100年前と酷似！の画像2 — イメージ画像：「Getty Images」

■100年前と不気味なリンク！

　プレートの異変が懸念される現象だけではない。現在の社会が、関東大震災が起きた時と似ているのではないかという不気味な指摘もあるのだ。

【約100年前】
スペイン風邪のパンデミック → 原敬首相暗殺 → 関東大震災 → 治安維持法 → 第二次世界大戦

【現在】
新型コロナのパンデミック→安倍晋三元首相暗殺 → 令和関東大震災？→ 憲法改正？ → 第三次世界大戦？

　それぞれを詳しく見比べてみよう。

・パンデミック
　1918年（大正7年）から1920年（大正9年）にかけて「スペイン風邪（インフルエンザ）」が世界的に大流行し、当時の世界人口18億人のうち5000万人以上が死亡した。日本では当時の人口約5600万人のうち45万人が死亡したとされる。2019年12月初旬、中国・武漢市で第1例目の感染者が報告された新型コロナウイルス感染症（COVID-19）はその後、数カ月で全世界的に大流行した。そして、2022年の現在も終息には至っていない。

・首相暗殺
　1921年（大正10年）11月4日、当時の原敬首相が遊説先に向かう途中の東京駅で胸を短刀で刺され死亡した。2022年7月8日には、奈良県・大和西大寺駅前で街頭演説中だった安倍晋三元首相が銃撃され死亡した。

・社会を一変させる法律的な変化
　1925年（大正14年）に治安維持法が制定された。天皇制や資本主義を否定する共産主義の思想を取り締まることが目的だった。治安維持法による思想弾圧で逮捕された人は戦前・戦中を通して数十万人を超え、拷問や虐待、病死などで命を落とした人が1000人以上いたという。つまり、政府にとって都合の悪い思想や運動を抹殺するための法律であったともいえる。そして現在の日本では、憲法審査会が進む中、憲法に緊急事態条項を新設すべきという意見が自民党を中心に起きている。緊急事態条項とは、戦争・テロ・大規模災害などの緊急時には政府に権限を集中し、内閣が法律と同等の政令を制定できる仕組みだ。政府に絶対的な権力が与えられるため、自由や人権が著しく侵害される事態が危惧されているのだ。国民の意見を無視した「言論統制」「逮捕拘束」「財産没収」「預金封鎖」なども可能になり、「徴兵制」で戦地に送り込まれることもあるだろう。このような憲法改正は、つまり戦争への布石でもあるのだ。

・世界大戦へ
　1937年7月から日中戦争を続けていた日本が、1941年12月にハワイ・真珠湾攻撃を行ったことで太平洋戦争が始まった。今年に入ってから、ロシアによるウクライナ侵略、そして現在はアメリカと中国の緊張も高まっている状態だ。世界を二分する第三次世界大戦がいつ始まってもおかしくはないだろう。もしも台湾有事で米中が全面対決となれば、アメリカの同盟国である日本も最前線で戦うことになる。