【緊急考察】首相官邸ドローン襲撃事件の影響で国内UFO事情に重大変化が訪れる？

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　今月22日午前、首相官邸の屋上に小型ドローン（無人航空機）が落下した。各報道によると、問題のドローンは市販されている機種に改造が施されたものであり、しかも取り付けられた容器に入っている液体から、微量の放射線まで検出されたという。何者が、どのような目的で飛ばしたのか、事件は様々な憶測を呼んでいるが、テロ対策という観点から極めて由々しき事態であることは間違いない。今回の事件を受け、海外同様に日本でもドローンの規制強化に関する議論が始まる可能性が高いだろう。

画像は「YouTube」より

　しかし近年、日本も含めた世界中で、高性能かつ安価な小型ドローンが急速な勢いで普及の兆しを見せており、それにともない多様な問題が起きていることは広く知られていた。今年1月には、米国でホワイトハウスの敷地内にドローンが落下し、大きなニュースとなっている。そして、この誰にでも入手可能な小型ドローンの出現は、トカナが日々追い続ける世界のUFO事情も一変させていたのだ。

　現在、インターネット上では、毎日のように新しいUFO映像や目撃談が投稿されるという状況が続いている。これは、スマートフォンの普及やSNSの浸透によって、撮影・共有が簡単になったためと考えられがちだが、実はそれ以上に、小型ドローンの普及と密接に関係しているとされる。つまり多くのUFO映像や目撃談において、実際はドローンであるものを、UFOだと勘違いしているケースが相当数存在するということだ。事実、インターネット上に投稿されるUFO動画について分析する際、UFO愛好家たちはまずドローンである可能性を考えることが慣例となりつつある。

　つまり、今回のような事件によってドローンに対する社会の関心が高まり、人々の考え方が変わると、間接的にUFO事情にも再び転換期が訪れることが予想されるのだ。そこで編集部は、UFOやオカルト現象に通じたA氏に、これから日本のUFO事情はどのように変化する可能性があるのか詳しく話を伺った。

■むしろUFO目撃情報は増える？

A「国の中枢である首相官邸に、怪しいドローンが飛来するという事態は、危機管理という観点からあってはならないことです。海外では、実際にテロリストに悪用される可能性を懸念し、多くの国が規制に乗り出しています。日本もテロと無縁の国ではありませんから、遅きに失した感は否めませんが、何らかの対策が必要です」

　まずA氏は、このように語った上で、今回の事件が人々の日常行動を変える可能性について次のように示唆した。

A「規制の強化は当然として、ではUFOとの関連についてですが、少なからず影響があるものと考えます。ドローンを用いて悪事を企てる人間がいるとなると、人々は当然それを警戒し、空を見上げる機会が今までより増えますよね。これはUFOと遭遇する可能性を格段に高めます。南米でUFO目撃談が多い理由のひとつとして、悪い意味ではなく暇な人が多くて、頻繁に空を見上げるからだという説が本気で唱えられているほどですから」
「もちろん、見つけたものが本物のUFOであるか、ドローンであるかという話とは別次元なのですが、目撃談自体は増えるのではないでしょうか」

 
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