「パナマ文書」騒動で再浮上した巨大日本企業、電通、JAL、総合商社… “本当の理由”とは？

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■“ついで”に消される？ 洗脳広告代理店、電通

　長年、国内の広告業界を裏で操り、日本国民を洗脳してきた電通について、認知科学者である苫米地英人博士は、著作『洗脳広告代理店 電通』（サイゾー）で次のように明かしている。

「まず、GHQは日本人の洗脳プログラムに新聞やラジオなどのマスメディアを利用しようと考えた。そして、電通という広告代理店を利用するとマスメディアの利用がやりやすくなるということに気づいた。そこで、電通に対してGHQの意に沿うように圧力をかけた」

　このように電通は、戦後実質的に米国のコントロール下に置かれ、その裏支援を受けることで、日本人の愚民化策を推し進める一翼を担うとともに、広告代理店のなかで独占的地位を築くに至った。まさに米国のプロパガンダ・ツールに成り下がることと引き換えに、巨大化を成し遂げたというわけだ。苫米地氏は、「実は『自分は一流の仕事をしている』と思っていても、結局はアメリカの支配者の手のひらのなかで踊らされていただけという日本企業の例は多い」とも語っている。

　しかし時は流れ、現代の日本は（アメリカの庇護下にあるとはいえ）独立国家である。もはや米国が啓蒙せずとも、日本人は自らすすんで彼らの意図に沿った行動をとるようになった。そろそろ過去の経緯を抹消する時期であると、米国の支配層が判断した結果、中露つぶしのオマケに「パナマ文書」に名が並ぶ可能性も否定できないだろう。米国の支配層にとって、電通程度の企業など“ついで”に処分するレベルという認識であるはずだ。

　さて、話をまとめよう。今回の「パナマ文書」リーク事件を陰謀として捉えるならば、次のような解釈が可能になる。

・ 情報の流出は、イルミナティやユダヤ資本という米国の実質的支配者層が“中露つぶし”のために仕掛けた
・ しかし、この際“ついで”に処分しておくべき存在もある。それは米国の「消すべき過去」を知る企業、そして現代において彼らのビジネスにとって邪魔な存在となる企業である可能性が高い
・ 結果、「パナマ文書」には日本など中露以外の企業や個人の名も並ぶことになった

「パナマ文書」騒動が一段落した時、世界はまた一歩、“彼ら”の理想とする世界に近づいてしまうのか――？ 一部の支配者層の奴隷になりたくない読者は、事態の推移と今後明かされる企業名を注意深く見守る必要があるだろう。
（編集部）

参考：「ICIJ Offshore Leaks Detabase」、「The Panama Papers」、ほか

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