「LGBTと環境汚染は関連している」英の重鎮政治家が大炎上！

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■LGBTのいる家庭は賃貸契約・不動産購入に不利？

　イギリス政府は、4年前に全英でアンケートを行い、LGBTの該当者がいる家庭は民間住宅を与えてもらえない、と思われるアンケート結果を公表した。このアンケート結果によると、全体の回答者数のうち、立ち退き被害を受けたLGBT家庭は全体の11％、ホームレスになった家庭は19％だったという。

　当然、住宅を売る側の民間業者は「我が社はLGBT家庭には家を売りません、貸しません」と表立って言うはずもないため断定はできないが、この高確率の数字の背景にあるイギリスの特異な風潮にピンと来る人もいるだろう。

　イギリスでは今回のテビット氏のケースのみならず、過去にも、第二野党英国自由民主党の党首候補者だったスーザン・キング氏が、やはり環境汚染とLGBTの相関性を指摘して全英をざわつかせたことがある。キング氏は、多すぎる女性ホルモンと環境破壊の相関性を「社会の懸念事項」として挙げ「人類の本質的な性別に悪影響を与えている」と訴えた。

　さらに、水質汚染が人類をゲイ化させている、と主張していたという。これではまるで「良い環境にいると人間は生まれたままの性別で生きていけるが、悪い環境に“汚染”されるとゲイになる」と、ゲイを汚物扱いしているみたいだ。

　環境が人体に与える影響という、あくまでも医学や自然科学の話は人間にとって役立つが、個人の存在を「クリーン」、「汚染」などと区分けすべきではない。生き方の多様性が求められる現代なら尚更だ。

　環境保全意識を持つのは良いことだが、それ以上に、個を尊重する意識をお互いが持つことが、人間社会の「クリーン化」につながるのではないだろうか。

参考：「EWAO」、「IFL Science」、ほか

文＝鮎沢明

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