「地球温暖化はウソ」と書いたメディアは消される“言論統制時代”に突入！ “あの男”ら温暖化ビジネス連中から言論の自由を守れ！

　昨今、SNSなどを通じて広まる事実無根の記事、いわゆるフェイクニュースの取り扱いが問題となっている。メディア各社は誤った情報の拡散を防ぐため、目下対策を余儀なくされているが、このような試みが言論の弾圧につながるとの見方もある。地球温暖化についての議論をめぐる言論統制の実態を、海外メディアが報じている。

画像は「Wikipedia」より

■メディアから消える懐疑論

　1980年代より提唱され続けている地球の温暖化は、いまや全世界的な課題として広く認識されている。さりながら、人間の生活による二酸化炭素の排出は、気温の変化にさほど関与していないのではないか、という温暖化についての懐疑論も、折に触れて盛り上がりを見せることがあった。

　少数ながらも根強い支持を集めてきたこの種の懐疑論であるが、フェイクニュースにまつわる規制によって、主流のメディアから一掃される危機に瀕しているようだ。

　米ロサンゼルス・タイムズ紙は去る2013年に、投書欄から地球温暖化についての議論を排除している。編集者は懐疑的な議論を禁じるわけではないとしながらも、「事実の不正確さ」をその理由として挙げていた。

　またBBC（英国放送協会）においても、懐疑論者を放送や記事へ登場させることのないよう記者たちに教育がなされており、出版社から契約を打ち切られた教授が、ネットメディアに漂着するまでの事態となっている。

　加えて、わずか60人の政治家や科学者らを含む環境保護活動家が、英ガーディアン紙に署名付の手紙を送ったことで、異端者への沈黙を強いるメディアの努力は加速している。

「メディアは本来、あらゆるプロパガンダと表裏一体をなすものであるが、地球温暖化の問題については特にその姿勢が顕著に表れている」と、問題を指摘する引用元の記述者、ビッキー・バッツ氏は指摘している。

 
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