『エコノミスト2019』表紙に描かれた3つの経済予言、専門家が解説！ PayPay、ロスチャイルド、NWO、第三次世界大戦…!!

　イギリスの経済紙『エコノミスト』の毎年恒例の『世界はこうなる』シリーズの2019年版が発刊された。ロスチャイルド系の経済紙として、陰謀論者にとっては有名なこの『エコノミスト誌』の表紙は、翌年を予言すると言われているがそれは少し違う。実際には新世界秩序（New World Order）による年度計画を表している。

画像は「The Economist Store」より引用

　今年の表紙にもいくつもの気になる符牒が示されていると話題になっているが、中でも日本経済に関係する3つの大きな予告符牒が目に入ってくる。日本に、そして世界経済に何が起きるのかを解説してみたい。

■米中露の対立は続き、武器を売りつけられるのは……

　今年の表紙絵で一番目をひくのは地球の頂上に位置する凶悪そうな表情の「不機嫌なパンダ」であり、それと目を合わせないように左右に位置するトランプ大統領とプーチン大統領の関係図である。今年の世界経済も中国を標的に先進国のリーダー達がそれと対立する状況をあおっていくことが新世界秩序にとっての基本方針のようだ。混乱に乗じてわれわれのお金は新世界秩序に吸い上げられていくのだ。

画像は「The Economist Store」より引用

　そのトランプ大統領の絵の横に「トランプの新地平線」という文字が描かれている。これが1つめの重要な符牒で、その新地平線とやらはどうやら日本を指している様子なのだ。

　実際、トランプ大統領の目線の先には富士山が描かれているのだが、よく見ると富士山のすそ野から爆炎が上がっている。これは自衛隊の富士演習場で大量の火力が浪費されていくことを暗示している。

　つまり新世界秩序としては例年においては戦争を起こして武器を売り上げるというのが基本のビジネスモデルなのだが、2019年はへたに戦争を起こすと世界大戦になりかねないほどの緊張下に世界があることもあって、もっとも無難な国に大量の武器を売りつけることで大戦争を回避しながら利益を上げていく計画なのである。

 
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