12年以内に南海トラフ巨大地震、首都直下地震、富士山噴火が連発か!? データで判明、“大震災時代の本番”はこれからと心得よ！

　地震と津波で1万5千人以上が命を落とした東日本大震災から8年が経つのを前に、2月26日に政府の地震調査委員会が、東日本太平洋側の日本海溝沿い海域で、今後30年間にM7を上回る規模の巨大地震が発生する確率を公表した。

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画像は「地震研究推進本部」より引用

　この新たな長期評価によると、青森県東方沖から房総沖にかけての日本海溝全域で、極めて高い確率で巨大地震が発生することが見込まれている。地震調査委の平田直委員長も、3.11以後「しばらく地震は来ないと決して思わず、再び来ると考えてほしい」（産経新聞、2019年2月26日）と強調。さらに、東北大学噴火予知研究観測センター長の長谷川昭氏は、「震災の巨大地震によって、周辺の地殻に大きな力が加わったとみている。力の変化や影響は発生確率に加味されておらず、実際の確率はより高いとみた方がよい」（河北新報、2019年2月27日）と警告するなど、もはや日本各地における巨大地震発生は“一刻の猶予も許されない”状況だと考えるべきではないか？

■さらに高まった巨大地震の発生率

　今回の発表では、各地の危険度が誰にでもわかりやすいように地震の発生確率が4段階にランク分けして示された。具体的な中身はというと、甚大な被害をもたらすであろうM8級の巨大地震が発生する可能性が以前よりも全域で高まる結果となった。3.11のようなM9クラスの超巨大地震の確率こそ0%とされたが、青森県東方沖から宮城県沖でM7.9程度のプレート間巨大地震が発生する確率は最大30%とされ、さらにM7～7.5の一回り小さいプレート間地震は、90%以上の確率で起こるとされた区域も存在する。それらを筆者が表にまとめたものを示す。

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画像提供：百瀬直也


■東北の太平洋側だけではない、日本海側もヤバい！

　さて、前述のように今回の発表は、今後30年間に東日本太平洋側の日本海溝沿い海域で、M7を上回る規模の巨大地震が発生する確率だった。しかし、今後30年間に日本全国で、巨大地震が起きる確率をまとめると、以下のようになる。

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