第三次世界大戦まもなく勃発へ!? 「タンカー事件の黒幕はCIAとモサド」イラン大使館に取材、驚愕の応答内容とは？

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■タンカー攻撃で一番得をしたのは誰か？

　超大国アメリカを牛耳り、実質的に動かしているのは軍とそれを取り巻く民間企業、すなわち「軍産複合体」だといわれる。彼らは兵器を売るために戦争を“公共事業”と考え、大衆を扇動して国を戦争へと導く。

「対テロ」や「大量破壊兵器の保有」を開戦の理由に挙げながら結局証拠が見つからなかったイラク戦争も記憶に新しいが、自らの国益のためにあらゆる陰謀を考えるのがアメリカだ。これまでのアメリカのやり方を考えると、今回証拠とされている写真や映像が加工したものである可能性も考えなくてはならない。

　さらに真実にもう一歩近づくため、今回の事件で「誰が一番得をしたのか」考えてみたい。本件は国際石油市場にも大きな影響を与えたが、事件直後のアメリカの原油先物取引は4％上昇し、ブレント原油先物の価格も4.5%上昇している。実はイラン産の石油は比較的安く、同国と取引する国が増えれば、アメリカの石油やその友好国であるサウジアラビアの石油が売れなくなる恐れがあった。昨今、アメリカは米中貿易戦争で打撃を受け、ただでさえ石油やシェールガスの価格が安定せず困っていた。そんなタイミングで国際的にイランへの非難が高まることで、結果的に自国の石油の値段が上がったのだ。

　さらに今回の事件直後、ホワイトハウスは議会の承認を得ることなく、サウジアラビア、UAE、ヨルダンなどの友好国に対して80億ドル（約8,660億円）相当の武器を売却する方針を決めた。まるで、事件を予測していたかのような不自然な展開ではないか。

■第三次世界大戦の勃発も!?

　今回、安倍首相による平和外交に合わせて日本のタンカー襲撃が起きたことで、国際世論は一気に反イラン・親日米へと傾いた。アメリカの軍産複合体は、今こそ戦争を起こす格好のタイミングと考えるのではないだろうか。前述のアメリカによる武器売却が「イランとの戦争に備えよ」というメッセージだったとしたら……。

　そして、考えたくもないことではあるが最悪のシナリオは、今回の件を機に中東から「第三次世界大戦」が始まる事態だろう。アメリカと友好国のイスラエル・サウジアラビア・UAEに、対するはイランそしてシリア、そこにアメリカと貿易戦争中の中国、さらにシリア（アサド政権）の後ろ盾であるロシアが加わる――。こうなれば、もはや世界を二分する全面戦争である。もちろん、その時までに安倍政権によって日本国憲法9条が改正されたならば、日本も血を流すことになるだろう。

 
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