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第三次世界大戦まもなく勃発へ!? 「タンカー事件の黒幕はCIAとモサド」イラン大使館に取材、驚愕の応答内容とは？

2019.07.02 17:00 文＝深月ユリア

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第三次世界大戦まもなく勃発へ!? 「タンカー事件の黒幕はCIAとモサド」イラン大使館に取材、驚愕の応答内容とは？の画像6 — イメージ画像：「Getty Images」

■イラン大使館がトカナに“真実”を訴える！

　さて、今回のタンカー炎上が今後の世界史を左右しかねない一大事であることはおわかりいただけたと思う。危機意識を抱いた筆者はイラン大使館に見解を求め、実際に回答を得た。イラン大使館からの回答をまとめると以下のようになる。アメリカの主張を根拠のないものとして切り捨てている。

1. イラン・イスラム共和国は、アメリカによる根拠のない言いがかりに対し、イランはホルムズ海峡の安全確保の責任を担っていると述べた上で、実際、被害にあった船舶の船員の救助に直ちに駆けつけ、彼らを救助した。ポンペオ長官やその他のアメリカ政府高官にとっては、今回の不審かつ遺憾なタンカー襲撃事件でイランを非難することは、最もたやすいことのようである。日本の首相が緊張緩和のためにイランの最高指導者と会談している時に、どの隠れた手が、外交努力台無しにしようとし、誰がそれによって得をするであろうか？

2. オマーン湾におけるタンカー攻撃については、日本政府もまた、イランに対するアメリカの非難を、納得のいくものとはみなしておらず、アメリカに対し、より多くの正確な証拠の提示を求めている。国華産業株式会社の社長もまた、同社所有の船舶が魚雷により損傷を受けたというアメリカ側の主張は、正しくないと述べている。

3. 専門家の中には、今回の事件の手法を、非常に正確で計算されたものであり、いくつかの国家の協力が必要であると述べている。イスラエル、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、アメリカがこの協力のリストに最終的に残り、イランを訪問した安倍首相の顔に泥を塗ろうとしたと考えられる。

　イラン議会外交委員会特別顧問は6月14日、ツイッターで「米国中央情報局（CIA）とイスラエルのモサドがペルシャ湾とオマーン海を通じた原油の輸出を不安にする主な容疑者」と主張した。そして、「中東のすべての国は、地域の不安を造成する利点を得る者が打った罠にかからないように注意しなければならない」と述べた。

　歴史は勝者が作る。一方的にもたらされる情報は、時に戦争にも至るほどの危機を招く。今後も監視が必要な中東情勢だが、物事の裏の裏で、いったい誰が得をしているのか？考え抜いた上で真実を見極める姿勢が求められている。